【健康格差を科学する】エリートほど長生きする？！ 教育こそ最高の予防医療である - vol.2

シリーズ紹介

連載記事「元官僚の医療経済学者、健康格差を科学する」は、“社会が人の健康にどんな影響を与えるのか”をやさしく読み解くシリーズです。

過労死で父を亡くし、東京大学経済学部を卒業後に厚生労働省の官僚となり、そしてハーバードSPHを経て医療経済学・社会疫学の研究者となった著者が、社会疫学という学問を一歩ずつ紐解いていきます。

仕事の合間に。夜勤明けに。育児のスキマに。「健康は、個人の責任ではないかもしれない」と気がつける、そんな学びと出会えるシリーズです。

はじめに

「よい教育を受ければ、よい企業に就職できる」――これは誰もが一度は耳にしたことがある言葉でしょう。しかし近年では、教育の恩恵は収入や職業にとどまらず、「健康」や「寿命」にまで及ぶことが数多くの研究から示されるようになってきました。

健康と教育はまるで別の領域のように見えますが、実は深く結びついています。どれほど医療が進歩しても、生活習慣や予防行動に大きく影響するのは、日常の判断力や情報活用能力、そして周囲とのつながりです。これらは、教育を通じて養われる力でもあります。

本稿では、「なぜ教育が健康に影響を与えるのか」を、遺伝や家庭環境といった生まれ持った要素との関係も含めてわかりやすく解説します。

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この記事のまとめ

この記事を読むと分かること

• 教育は健康や寿命にも影響を与えるという科学的な根拠

• 学歴の違いは、本人の努力だけでなく遺伝や家庭環境にも影響されるという事実

• 教育が不平等の連鎖を断ち切る「予防医療」として機能しうること

この記事は誰に向けて書いているか

• 子どもの教育や将来に不安を感じている方

• 教育と医療・福祉の関係に関心のある方

• 「親ガチャ」という言葉に共感しつつもモヤモヤを感じている方

社会疫学シリーズ「元官僚の医療経済学者、健康格差を科学する」

vol.1：経済学部卒の官僚が、ハーバードSPHを卒業して社会疫学者になるまで
vol.2：エリートほど長生きする?! 教育こそ最高の予防医療である（本記事）
vol.3：お金で健康は買えるのか? 格差社会の健康科学

執筆者の紹介

氏名：佐藤豪竜（https://x.com/koryu0610）
所属：慶應義塾大学総合政策学部 専任講師
自己紹介：経済学博士、公衆衛生学修士。専門は社会疫学、医療経済学。東京大学経済学部を卒業後、厚生労働省に入省。保険局、老健局、総理大臣官邸等で12年間社会保障政策の企画立案に携わる。ハーバード大学公衆衛生大学院に留学後、京都大学を経て、現職。1986年生まれ、北海道札幌市出身。

「学歴と寿命」の関係は相関か、因果か？

日本人のデータから見える「学歴と寿命」の関係

まず、教育と健康の関係が実際にどれほど強いのかを示すデータをご紹介します。

日本国内で、40～79歳の男女約４万人を９年間にわたり追跡した研究によると、教育年数が短い人ほど死亡率が高いという結果が出ています (Fujino et al., 2005)。

具体的には、大卒の人と比べて、中卒の人は死亡率が男性で1.14倍、女性で1.23倍です。年齢や喫煙、飲酒、職業などの要因を統計的に調整しても、この関係は消えませんでした。

教育と健康の因果関係

しかし、少し立ち止まって考えたいのは、この「学歴と寿命」の関係が本当に因果関係を表しているのかということです。

たとえば、もともと健康上の問題があり、十分な教育が受けられなかった人がいたとします。この場合、健康が「原因」で学歴が「結果」となり、因果関係の逆転が生じています。


イギリスで生まれた子ども17,415人を対象とした研究では、７歳時点での健康上の問題が調査されました (Case et al., 2005)。健康上の問題には、身体障害、発達障害、心臓疾患、メンタルヘルスなど幅広いものが含まれます。

そして、その子どもたちを長期追跡したところ、７歳のとき健康上の問題が多かった子どもは、16歳時点での教育年数が短く、23歳時点の健康状態が悪く、33歳時点の就業率が低いことが明らかになりました。

このように、健康と学歴は因果関係が逆転しうるのです。

因果関係を明らかにするランダム化比較試験

因果関係を推定するのにベストな方法は、ランダム化比較試験（RCT）です。

ありのままのデータを分析する観察研究では、教育年数が長い人は健康である一方で、教育年数が短い人は健康上の問題を抱えている可能性があり、因果関係の逆転が生じるおそれがあります。

これに対し、RCTでは、教育を受けるか受けないかを研究者が人為的に決定します。もともとの健康状態にかかわらず、無作為に割付を行いますので、介入群と対照群の違いは教育を受けたかどうかだけです。

このため、両群のアウトカムを比較すれば、教育が健康に与える純粋な効果を推定することができます。

教育を受けるか受けないかを人為的に操作するというと、かなり大がかりな実験となります。アメリカでは、幼児教育の因果効果を調べるためのRCTがいくつか行われてきました。特に有名なものが「ペリー就学前プログラム」と「アベセダリアン・プロジェクト」です。

幼少期の教育が一生を変える─実験が示した衝撃の効果

1960年代のミシガン州で、３〜４歳の貧困家庭の子ども123人を対象に実施された「ペリー就学前プログラム」では、介入群に週五日の就学前教育と週一回の家庭訪問を提供し、対照群には何もしませんでした。

プログラムに参加した子どもを40歳まで追跡したところ、介入群では高校まで卒業した人の割合や就業率が高く、逮捕歴が少なく、貯蓄口座や自家用車、持家の保有率が高いことがわかりました (Schweinhart et al., 2005)。

ノースカロライナ州で実施された「アベセダリアン・プロジェクト」は、ペリー就学前プログラムよりも早期から集中的な介入を行いました。

対象者は生後４か月の貧困家庭の子ども111人です。介入群に割り付けられた子どもは、８年間にわたって平日８時間の幼児教育と、小学校１～３年時には語学訓練を受けました。一方、対照群には栄養補助食品と医療・福祉サービスのみが提供されました。

30代半ばまでの追跡により、介入群の方が大麻の使用や喫煙率が低く、生活保護の受給者や高血圧症の有病者が少ないことが明らかになっています (Campbell et al., 2002, 2014)。

いずれのRCTも、幼少期に受けた教育が、30～40代になるまでの長期にわたって、人生や健康に大きな影響を及ぼすことを示しています。

RCTの限界

RCTは、因果関係を示すうえでのゴールドスタンダードですが、常にRCTが実施できるとは限りません。まず、実験のために莫大なコストがかかります。アベセダリアン・プロジェクトでは、幼児教育を提供するために一人当たり約12万ドル（約1700万円）のコストがかかっています。

また、これらのRCTは、アメリカの貧困家庭を対象にしており、社会経済状況が異なる家庭や国においても同様の結果が得られるかどうかは分かりません。言い換えると、「外的妥当性」に限界があります。

さらに、研究倫理の問題もあります。対照群において教育を与えないことが倫理上許されるかどうかは、慎重に考える必要があります。

「自然実験」も教育が寿命を延ばすことを示唆

これらのRCTの限界を踏まえると、別のアプローチも考えた方が良さそうです。

社会疫学では、人為的な実験ではなく、制度変更などによって介入が変わる状況を利用した「自然実験」を用いた研究もよく行われています。

20世紀前半のアメリカでは、州ごとに義務教育の年数が異なっていました。

州によって子どもの属性が大きく変わらないことに加え、義務教育の年数が長くなれば実際に受ける教育年数も長くなることを仮定すれば、義務教育の年数が長い州と短い州を比べることによって、教育が健康に与える因果効果を推定することができます。

この義務教育年数の違いによる自然実験を利用した研究では、教育年数が１年延びると死亡率が約５%ポイント下がることが示されました (Lleras-Muney, 2005)。また、別の研究では、教育によって高齢期の認知機能が向上することも明らかになりました (Glymour et al., 2008)。

RCTだけではなく、自然実験によるエビデンスからも、教育が寿命を延ばす因果効果があるということがいえそうです。

努力だけでは埋められない教育格差─「遺伝」というもう一つの現実

学歴が低いのは自己責任か

ここで浮かび上がるのは、「高い学歴を得ることは本人の努力次第なのか？」という疑問です。

福澤諭吉は『学問のすゝめ』で「人は生まれながらにして貴賤貧富の別なし。ただ学問を勤めて物事をよく知る者は貴人となり富人となり、無学なる者は貧人となり下人となるなり。」と述べました (福澤, 1978)。

もし福澤の言うことが正しければ、学歴が低いのはひとえに本人の努力不足ということになります。そして、学歴の違いによって健康格差が生まれたとしても、それもやはり自己責任ということになってしまいます。

しかし、本当にそうなのでしょうか？

学歴は「遺伝」する

最近の研究で、学歴は遺伝するということが分かってきています。

遺伝子を運ぶDNAは、アデニン、チミン、シトシン、グアニンという四つの塩基で構成されています。また、SNP（スニップ）と呼ばれるDNAの塩基配列の変異は、体質や病気のかかりやすさに影響を与えることがあります。

2013年のサイエンス誌に掲載されたゲノムワイド関連研究（GWAS）は、12万人以上のDNAと学歴の関係を調べました (Rietveld et al., 2013)。

そして、rs9320913、rs11584700、rs4851266というIDを与えられた三つのSNPsが学歴と関連していることを示し、当時大きな話題を呼びました。ただし、一つずつのSNPが学歴に与える効果は小さく、一つのSNPにつき、教育期間を１か月延ばす程度の効果しかありませんでした。

その後、110万人以上のDNAを解析した、より大規模なGWASが行われました (Lee et al., 2018)。この研究では、学歴と関連するSNPsが1271個も特定されました。学歴は、一つのSNPではなく、数多くのSNPsから少しずつ影響を受けていることが分かってきました。

そこで、研究者たちは、数多くのSNPsの効果を一つに合算した「ポリジェニックスコア（PGS）」と呼ばれる指標を開発しました。学歴に関連するPGSが高い人は、実際の教育年数も長くなる傾向があります。先ほどのGWASを基に作成された学歴PGSは、個人の教育年数の違いの11〜13％を説明できるとされています。

今後、さらに大規模なGWASが行われれば、学歴と関連するより多くのSNPsが見つかる可能性があります。そうすれば、PGSの精度は向上し、学歴の違いのさらに多くの部分を遺伝が説明するようになるかもしれません。少なくとも、学歴は個人の努力だけではなく、遺伝によっても規定されているのです。

重要なのは「生まれ」か「育ち」か？

人生を左右するのは「生まれ」か「育ち」か、という論争は、古くから行われてきました。オーフス大学の研究者らは、イギリス人の子ども4,510人とその両親のDNAを分析し、この問いに正面から答えようとしました (Houmark et al., 2024)。

分析の結果、学歴PGSが高い親は、子どもが関心を示した場所に連れて行ったり、本を読んだり歌を歌ったりするなど、より積極的に教育投資を行っていることが分かりました。

６～７歳時点の子どもの発達の違いを要因分解すると、55％は子ども自身のPGSによって、42％は親のPGSに基づく教育投資や家庭環境の違いによって説明されました。つまり、教育成果は「遺伝」と「環境」の相互作用の産物なのです。

また、親は、PGSが高い子どもにより多くの教育投資を行う傾向が示されました。PGSが高い子どもの方が、親が本を読んだり歌を歌ったりしたときの反応が良いため、親からさらに多くの教育投資を引き出すことに成功しているのだと考えられます。

しかし一方で、教育投資を行ったときのリターン（発達への効果）が高いのは、PGSが低い子どもたちでした。このことから、「ペリー就学前プログラム」や「アベセダリアン・プロジェクト」のように、貧困家庭をターゲットとした介入は、社会における教育と健康の格差を縮小するうえで非常に重要であるといえます。

教育と健康を結ぶメカニズム

これまで教育が健康に影響を与えることを見てきました。それでは、なぜ教育は健康に良いのでしょうか？

そのメカニズムとして、主に「認知能力」と「非認知能力」の二つが考えられます。

認知能力によって向上するヘルスリテラシー

教育の恩恵としてまず思い浮かぶのが、学力やIQの向上です。これらの能力は「認知能力」と呼ばれています。認知能力によって「ヘルスリテラシー」が向上するというのが、教育と健康を結ぶ一つ目のメカニズムです。

「ヘルスリテラシー」とは、健康情報を入手し、理解し、評価し、活用するための能力のことです　(Sørensen et al., 2012)。ヘルスリテラシーによって、日常生活におけるヘルスケア、疾病予防、健康増進について適切な判断ができるようになります。

逆にヘルスリテラシーが低いと、インフルエンザのワクチン接種率が低く、薬を正しく服用することができず、入院率や救急医療の利用率が高く、究極的には死亡率が高いことが、これまでの研究で示されています (Berkman et al., 2011)。

学歴が高い人はヘルスリテラシーも高く、結果として健康状態も良いことが考えられます。

幼児教育が認知能力に与える効果は短期的？

先ほど紹介したアメリカでの二つのRCTに参加した子どもたちのIQの推移が報告されています(Knudsen et al., 2006)。

生後４か月という超早期から集中的な介入を行った「アベセダリアン・プロジェクト」では、20歳を過ぎても介入群と対照群の間にIQの差が認められました。

しかし、「ペリー就学前プログラム」では、介入群の方が介入直後はIQが高くなったものの、次第に対照群との差は縮まり、８歳くらいになるとほとんど違いがなくなってしまいました。

では、IQで測定された認知能力への効果が早くに消えてしまうにもかかわらず、幼児教育の影響が30～40代になっても持続しているのはなぜなのでしょうか？

2000年にノーベル経済学賞を受賞したシカゴ大学のジェームズ・ヘックマン教授は、「非認知能力」こそが教育と健康を結ぶ二つ目のメカニズムであり、より重要な能力だと述べています。

健康のカギを握る「非認知能力」

学力テストやIQで測られる「認知能力」に対し、「非認知能力」はそれ以外の人間の気質や性格的な特徴などあらゆるものを含みます。具体的には、忍耐力や自制心、『GRIT』(Duckworth, 2018) というベストセラーで注目された「やり抜く力」なども非認知能力の一つです。

教育は、テストの点数や知識の獲得だけではなく、非認知能力を高める機会でもあります。

ニュージーランドのダニーデンという小さな村で行われた研究は、子ども時代の自制心が高い人ほど、32歳時点で健康であり、薬物依存の傾向も低かったことを明らかにしました (Moffitt et al., 2011)。また、

認知能力・非認知能力と寿命の関連についての34報の研究をまとめたメタアナリシスでは、勤勉性や外向性といった非認知能力は、IQで測られた認知能力よりも寿命と強い関連を示しています (Roberts et al., 2007)。

非認知能力が、喫煙や薬物依存といった不健康な行動の回避や、運動習慣の確立といった長期的な健康行動において、重要な役割を果たしていると考えられます。

株式投資よりもリターンの高い幼児教育

ヘックマン教授らは、「ペリー就学前プログラム」の費用対効果を分析しました。分析では、個人の収入増に加え、生活保護受給や逮捕などの社会的コストの減少が考慮されています。

その結果、このプログラムの収益率は、年率７～10％と推計されました (Heckman et al., 2010)。第二次世界大戦後から2008年までの株式の利益率が5.8％だったことと比較すると、幼児教育は非常にリターンが大きい投資だといえます。

さらに、ヘックマン教授は、教育の費用対効果は年齢とともに逓減していくということも指摘しています。子どもの発達は階層的なプロセスであり、下位のスキルを習得してはじめて上位のスキルを習得することができるようになります。

また、幼少期の体験は脳の構造に大きな影響を与え、特に言語学習などは発達的に敏感な時期を捉えて行うことが肝要です。このことからも、教育投資はなるべく早くから行う方が効果的なのです。

教育こそ、最高の予防医療

最近、「親ガチャ」という言葉をよく耳にします。どんな家庭に生まれるかによって、人生のスタート地点が大きく左右されてしまうという不公平感を表す言葉です。

最近のGWASによる研究結果は、「親ガチャ」に加えて「遺伝ガチャ」の存在も示唆しています。たしかに、親の経済力や学歴、さらには遺伝的な要因によって、子どもの教育や健康に大きな差が生まれることは否定できません。

しかし、社会はその不平等を放置すべきではありません。教育は、「ガチャ」のような運によって生まれた格差を埋めるための、数少ない、そして極めて有力な手段の一つです。

とくに幼少期からの質の高い教育は、子どもの非認知能力を育て、将来の仕事や健康にも良い影響を与えることが分かってきました。

つまり、教育は単にテストの点数や学歴を高めるだけでなく、長い目で見れば、健康格差を小さくする「最高の予防医療」でもあるのです。誰もが健康で安心して暮らせる社会をつくるには、教育への投資が何よりも大切なのではないでしょうか。

参考文献

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Lee, J. J., Wedow, R., Okbay, A., Kong, E., Maghzian, O., Zacher, M., Nguyen-Viet, T. A., Bowers, P., Sidorenko, J., Karlsson Linnér, R., Fontana, M. A., Kundu, T., Lee, C., Li, H., Li, R., Royer, R., Timshel, P. N., Walters, R. K., Willoughby, E. A., … Cesarini, D. (2018). Gene discovery and polygenic prediction from a genome-wide association study of educational attainment in 1.1 million individuals. Nature Genetics, 50(8), 1112–1121. https://doi.org/10.1038/s41588-018-0147-3

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Rietveld, C. A., Medland, S. E., Derringer, J., Yang, J., Esko, T., Martin, N. W., Westra, H.-J., Shakhbazov, K., Abdellaoui, A., Agrawal, A., Albrecht, E., Alizadeh, B. Z., Amin, N., Barnard, J., Baumeister, S. E., Benke, K. S., Bielak, L. F., Boatman, J. A., Boyle, P. A., … Koellinger, P. D. (2013). GWAS of 126,559 individuals identifies genetic variants associated with educational attainment. Science (New York, N.Y.), 340(6139), 1467–1471. https://doi.org/10.1126/science.1235488

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