キャリア
【キャリア解説】自治体の限界を超えEBPMで切り拓く行政保健師 - vol.9
2025.02.28
受験の失敗から看護の道へ、そして地域保健の最前線へ――。
迷いと試行錯誤の中でキャリアを築き、大学院進学に至るまでの過程を赤裸々に綴った実録ストーリー。
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この記事のまとめ
この記事を読むと分かること
「偶然の選択」からキャリアを築くために必要な考え方
自治体での保健・福祉分野の業務の実態とそのやりがい
仕事と学業を両立させるための実践的なヒント
この記事は誰に向けて書いているか
「学び直しをしたいけれど、仕事との両立ができるか不安」と思っている社会人の方
医療・保健分野でのキャリアチェンジや自治体での仕事に興味がある方
医療や福祉分野でのキャリアに興味があるが、どこに進むべきか迷っている方
キャリアシリーズ
vol.8：ゆるふわセレンディピティと共に歩むふんわり仕事人生 - 40代意識低い系女医が夫と子ども３人連れてアメリカへ行ってみた
vol.15：中央省庁で医療行政に従事する理学療法士 - 臨床→コンサル→行政のキャリア戦略
vol.17：地域に育てられた保健師 - 行政とアカデミアを往還し導く公衆衛生の答え
vol.25：政策科学修士の地方公務員 - 科学としての学び、母親としての国政参画
執筆者の紹介
氏名：山田（仮名）
所属：基礎自治体の保健師として勤務中
自己紹介：保健師・看護師。大学卒業後、精神科救急病棟で勤務し、患者様やその家族と向き合う中で地域保健や行政への関心を深める。その後、基礎自治体の保健師として入庁。障害者福祉、健康づくり、母子保健を分野を経験、政策立案や計画策定にも携わってきた。前例踏襲やしがらみによる意思決定を目の当たりにし、EBPM（Evidence Based Policy Making）の重要性を痛感。より専門性を高めるため大学院に進学し、保健師として働きながら修士課程で学んでいる。科学的根拠に基づく保健政策の実現を目指し、挑戦中。
編集者
氏名：菊池祐介
所属：mMEDICI株式会社
専門性：作業療法学修士。首都大学東京（現東京都立大学）・東京都立大学大学院を卒業後、病院勤務を経て専門学校・私立大学にて作業療法教育、地域共生社会の醸成に向けたリハビリテーション専門職の支援に対する研究に従事。現在は心身の健康とその人らしさの実現に向け、保険内外でのクライアント支援を展開している。作業療法の社会的意義向上を信念に、mMEDICI株式会社に参画。
監修者
氏名：廣瀬直紀
所属：mMEDICI株式会社
専門性：保健学博士・公衆衛生学修士。東京大学・東京大学大学院を卒業後、外資系製薬企業の疫学専門家として薬剤疫学・リアルワールドデータ研究を専門とする。日本・グローバルの双方で活動したのちに、全ての人がアクセス可能な一流の知のプラットフォームを作り、「知に繁栄を、辺野に豊穣を」実現すべく、mMEDICI株式会社を創業。
今のキャリアについて
正直、私のこれまでについて語って良いのか迷いに迷いました。少しでもカッコよくみせようかと頑張ったのですが、それはもう諦めて、赤裸々にお話ししたいと思います。
看護学科へ進学、病院看護師として働く
私はもともと看護分野には興味がなく、大学進学の際も別の分野を志望していました。
しかし、受験当日にまさかの大失敗。
結果は志望学科がC判定で、二次試験で挽回しなければならない状況でした。しかし、それまで必死に努力してきて、直前模試でも余裕のA判定だったので、この結果を受け入れることができず、あまりのショックで自暴自棄になっていました。
そんなとき、共に勉強していた友人が看護系の大学に進学すると聞き、「それなら自分も」と勢いで看護学科へ進むことにしました。
大学に入学したものの、やはりまったく熱意が持てず、１年で辞めるつもりでいました。しかし、気の合う友人達に支えられながら、なんとか卒業することができました。
今思い返しても授業で大きな感動を受けた記憶はないのですが、実習で出会った患者さんや指導者との経験が、「この道でやっていけるかもしれない」と思わせてくれました。ありきたりの話ですが、患者さんから「ありがとう、楽になった」と言われた一言が深く心に残っていて、この道を進むこととなりました。
卒業後はこんな私の大学生活を見守り、導いてくれた恩師の勧めもあり、精神科救急病棟のある病院へ就職しました。
精神科救急は一般科のように常に処置に追われるわけではなかったので、患者さんとじっくり話す時間を取ることのできる環境でした。
本来は患者様を癒し、治療に結びつけるための傾聴が必要なのですが、むしろ、社会経験の浅い私にとっては、患者さんの言葉や人生そのものが学びとなる日々でした。精神疾患を抱える方々の思いに耳を傾け、どんな小さな変化にも気を配ることで、看護師としてだけでなく、人間としての視野が広がったのではないかと考えています。
しかし、病棟勤務の中で地域とつながる機会が少ないことを実感するようになりました。入院している患者さんに寄り添うことはできても、その後の生活を支える仕組みには直接関われないもどかしさを感じるようになったのです。
より広いフィールドで活動したいと考え、恩師のように地域に根ざした仕事がしたいという思いから、基礎自治体への転職を目指すことにしました。
幸か不幸か、その後の受験で運良く合格をいただくことができました。
自治体保健師での経験
最初に配属されたのは障害福祉分野でした。
そこでは社会福祉サービスの認定や支給決定、支援調整、福祉用具の給付など、行政ならではの制度に深く関わる仕事に携わりました。これまでは病院内での支援が中心でしたが、ここでは地域全体の視点で福祉を捉え、行政として実行すべきことを考える必要がありました。
そこで住民と直接話す中で、制度の隙間に取り残されてしまう人々の存在も目の当たりにしました。
その後、成人保健の分野へ移り、特定健診やがん検診事業の運営を担当し、新しい健康診断の導入や、30代対象の特定保健指導の構築などに取り組みました。健康を守るためには病気の治療だけでなく予防が重要だということを改めて認識しましたが、行政の予算や制度の制約の中で何ができるのか、試行錯誤の連続でした。
母子保健の分野では、産後ケア事業の立ち上げや母子保健計画の策定にも携わり、地域における子育て支援の重要性を実感しました。特に、産後の母親のメンタルヘルスケアの必要性に気づき、支援が十分に行き届いていない現状を目の当たりにしました。
制度としては存在しているものの、利用しにくい仕組みや情報不足によって困っている家庭が多いことを知り、もっと寄り添った支援が必要だと強く感じました。
その後、成人保健分野に復帰し、新型コロナ対策として家庭内感染を防止するための事業を立ち上げるなど、新たな課題にも対応しました。
未曾有のパンデミックの中で、自治体としてどのように住民の健康を守るのか、スピード感を持って対応しなければならない場面が増えていき、様々な職種とのネットワークを広げることができました。また、政策決定のプロセスをより深く理解する貴重な経験となりました。
現在は健康増進計画や食育推進計画を統合する新たな計画策定に携わるほか、保健医療福祉体制について専門家の意見を上層部に提言する役割も担っています。
病院では住民一人一人に向き合う仕事をしていましたが、今はより広い視野で地域全体を見渡し、健康づくりの基盤を整えることが現在の私のミッションとなっています。
こうした中で、もっと公衆衛生の分野での専門性を高めたいと考え、大学院への進学を決意します。社会人としての学び直しには不安もありましたが、研究の基礎を学び、地域保健に貢献したいという思いで、社会人として約20年近くたったこの年齢で大学院に進学しました。
日々の業務と学業の両立は決して楽ではありませんが、現場での課題を学術的な視点で捉え直すことで、新たな気づきが得られるのではないかと期待しています。
なぜ大学院進学を選んだのか
自治体ならではの苦悩
私が所属する基礎自治体に限らず、新規事業の立案や組織としての意思決定には、気の遠くなるようなプロセスが必要とされます。
いわゆる「お作法」とも呼ばれるこの一連の手続きは、単に業務フローの一部ではなく、組織全体の合意形成を図るための仕組みとも言えます。
まず所属する係や課、部のコンセンサスを得るだけでなく、企画財政部門や首長への説明が求められ、場合によっては議員への説明まで必要となることもあります。他部署や地域の関係者を巻き込む場合は、事前の調整が欠かせません。
また、時には外部の専門家の意見を聴くための手続きが発生し、そのために追加の資料を作成する必要も出てきます。
これら一連の流れは決して簡単なものではなく、多忙な職場環境では、誰もが「新しい仕事を増やしたくない」と感じてしまうのも無理はありません。職員一人一人にとって、すでに抱えている業務をこなすだけでも精一杯なのが現実です。
しかし、地域のニーズや将来を見据えた時、本当に今すぐにでも取り組まなければならない課題があることも事実です。住民の健康や福祉の向上を目指す立場として、「現場は大変だから仕方がない」と諦めることはできません。
自治体での意思決定の過程を見ていると、どんな分野でも声の大きい人や経験年数が長い人の意見が、何のエビデンスもなく採用される場面に遭遇することがあります。「n=1」、つまり特定の一例だけをもとにした意見が、まるで普遍的な事実のように扱われることも少なくありません。
私自身、そうした場面に何度も遭遇し、時には反論したくてもできなかった悔しい経験をしてきました。
特に「私の経験ではこうだったから、この方法は意味がない」といった意見が、科学的根拠に基づかないまま事業の方向性を決めてしまうことがあります。これでは本当に地域のためになる施策が実施されないまま、従来のやり方を漫然と踏襲するだけになってしまいます。
こうした状況を目の当たりにして、私は「意思決定の場において科学的根拠がもっと重視されるべきだ」と強く感じるようになりました。
もちろん、地域の課題解決には科学的根拠だけでなく、住民の価値観や背景を理解することも重要です。すべての施策をデータや論文だけで決めるのは現実的ではなく、地域の実情を踏まえた調整が必要なのも確かです。しかし、それでもエビデンスを無視し、根拠のない主張に基づいて意思決定が進んでしまうことは避けなければなりません。
私は「データを基にした議論が当たり前の組織」に変えていくことが必要だと考えています。
特に基礎自治体においては、保健医療職が保健師だけというケースが多く、保健医療に関する専門的な知識や根拠が保健師に求められることが少なくありません。しかし、自治体での実務に必要な知識は、教科書には載っていないことが多く、現場での試行錯誤を通じて学ばざるを得ないのが現状です。
例えば、保健事業の費用対効果を説明する際、明確なエビデンスを示すことは容易ではありません。また、いざデータを示しても、「このデータが本当にこの地域に当てはまるのか？」といった反論を受けることもあります。
行政保健師、大学院を志す
そうした課題に直面するたび、私は「もっと実務に役立つ研究が必要だ」と感じるようになりました。
ある時、大学教授に相談した際、「実務に役立つ研究って中々ないんじゃない？」と言われたことがありました。
その一言に強い憤りを感じました。
「大学の研究は、実務のためにあるのではないのか？」と自問し、研究と実務の間に大きなギャップがあることを痛感しました。
しかし、後になって考えると、その教授の言葉の意味も理解できるようになりました。医学分野において、基礎研究は一見、患者の治療には直結しませんが、その積み重ねが新たな治療法の開発につながることもあります。同じように、自治体の政策決定の分野でも、地道な研究が未来の意思決定を支えることになるのかもしれません。
私にとって大きな転機となったのは、コロナ禍での経験でした。
地域で活躍する医師に出会い、その医師が現場で実務をこなしながら同時に研究を進め、それを論文化し、自らの研究に基づくエビデンスを用いて政策提言を行っている姿を目の当たりにしました。
研究成果を単に発表するのではなく、それを活用して実際の対策に結びつける姿勢に感銘を受け、「私もこういう形で地域に貢献したい」と強く思うようになりました。
「必要なエビデンスがないなら、自分で作ればいい」
そう考えた私は、大学院進学を決意しました。この決断に至るまでには、多くの葛藤がありました。家族の理解を得ること、職場に進学の許可をもらうこと、学業と仕事を両立すること──どれも簡単なことではありませんでしが、それでも私は「地域保健の未来をより良いものにしたい」という強い思いを持ち続けてきました。
今後は、実務と研究を両立させながら、現場で役立つエビデンスを創出し、それを基に地域保健の向上に貢献していきたいと考えています。
研究を通じて新たなエビデンスを生み出し、それを自治体の施策や事業に活かすことで、より効果的な地域保健の実現を目指しています。
「自治体の中で科学的な意思決定を根付かせること」
それが、私の次なる目標です。
大学院進学のために努力したこと
入学へ向けて
大学院進学を決意した私は、まず志望する講座の教授に直接連絡を取り、面接の機会をいただきました。
この面接は、単なる形式的なものではなく、私の研究の方向性と講座の方針が合致しているかどうかを確認する重要なプロセスでした。
教授との面談では、私が大学院でどのような研究をしたいのかを明確に伝え、講座がそれをサポートできる環境であるかを確認しました。また、社会人学生としての大学院進学は時間的な制約が大きいため、職場の理解や協力を得られるかどうかも大きなポイントとなりました。
教授からは「職場のサポートがなければ、学業との両立はかなり厳しくなる」とのアドバイスを受けましたが、それでも私は自分の目標を見据えて挑戦することを決めました。
試験対策として最も力を入れたのは英語です。
試験問題がすべて英語で出題されることが分かっていたため、医学分野の英語論文を読むトレーニングを行いました。専門用語が多く難解ではあるものの、看護学を学んできた私にとって完全に未知の分野ではなかったため、なんとかなったのではないかと考えています。
しかし、英語の論文をスムーズに読み解くためには、基礎的な読解力の強化が必要であり、論文を読み込む努力を重ねました。
また、私が受験した大学院では、比較的最近の NatureやCellなどの一流ジャーナルに掲載された論文からの出題が多いという情報を得たため、 PubMedを活用し、論文のAbstractを定期的に読む習慣をつけました。
ただ、実際の試験では私が事前に読んでいた論文からの出題はなかったため、やはり内部の院生と繋がり、具体的な出題傾向を聞くのが一番有効だと感じました。
私の場合は完全に外部からの受験だったため、事前情報を得ることが難しく、手探りでの受験準備となりました。もし、内部進学の院生と知り合うことができていれば、より効率的な対策が可能だったのではないかと思います。
専門性をどう活かすか
大学院に進学してからは、日々の講義や研究を進める中で、自分のキャリアについて改めて考えさせられる機会が増えました。
率直に言うと、博士号を取得したからといって、現在の職場で給与が上がるわけでもなく、昇進が約束されるわけでもありません。むしろ、博士号を取得する頃には年齢的にも学術機関での就職は厳しくなる可能性が高いと感じています。
こうした状況の中で、「自分は何のために学び続けるのか？」と自問することが増えてきました。
現在、自分が所属する自治体では、最新のエビデンスを活用した政策立案や事業実施が十分に行われていないと感じています。
他の自治体の状況をすべて把握しているわけではありませんが、少なくとも私の自治体では、学術機関の先生方を招聘する機会があっても、その先生が本当にその分野で深い知見を持っているかどうかを判断できる職員がほとんどいません。
地域保健の指針では「エビデンスに基づいた保健活動の展開」が求められていますが、結局は招聘した専門家の意見に依存する形となり、そのエビデンスレベルが低い場合も少なくありません。
その結果、効果がはっきりしない政策や事業が実施される一方で、研究目的の調査に協力を求められ、後日よく分からない論文が送られてくる、という状況を経験することもあります。
こうした現状に向き合う中で、私は行政の限界を感じると同時に、より直接的に自治体をサポートできる立場に立ちたいと考えるようになりました。
学術機関に身を置くことよりも、自治体と伴走しながら責任を持って支援できる民間企業に転職することが、自分のキャリアにとって最も有意義なのではないかと感じています。自治体職員として培ってきた経験や知識を活かし、エビデンスに基づく実践的なアプローチで地域の課題解決に貢献できるポジションを目指したいと考えています。
転職活動については、修士課程を修了した後に本格的に始める予定です。まだ具体的な進路や転職先は決まっていませんが、将来的には行政と民間をつなぐ架け橋としての役割を担うことを目標にしています。
こうすることで、自治体の職員としての限界を超え、より実践的な形で地域の健康や福祉の向上に貢献できるのではないかと考えています。
この決意を胸に、今後も目の前の課題に真摯に向き合いながら、次のステップに向けた準備を進めています。
学び続けること、現場での経験を活かしながら研究を深めること、それを政策や施策に反映すること──この一連のプロセスを大切にし、地域の未来に少しでも貢献できる存在になりたいと考えています。
大学院進学を目指す人へのメッセージ
基礎自治体で働く保健師の中には、学術の世界で得られたエビデンスをどのように現場に導入し、周囲に理解してもらうか悩んでいる方が多くいらっしゃるのではないでしょうか。私自身もその一人であり、この課題と向き合うために大学院への進学を決意しました。
しかし、実際に学び直しを始めてみると、仕事と学業の両立がいかに大変かを痛感しました。
まず、時間的な制約です。フルタイムで働きながら大学院の授業や研究をこなすことは、想像以上に負担が大きいものでした。仕事の後や休日に論文を読み、研究に取り組む生活は、決して楽なものではありません。
また、経済的な負担も無視できません。社会人として長年働いてきた私が利用できる奨学金は限られており、大学院進学にかかる費用は決して小さくありません。
特に、家族を持つ身としては、時間だけでなく経済的な負担をどう乗り越えるかも大きな課題でした。最近になって奨学金を活用することができましたが、学費だけでなく教材費や研究活動のための出費もあり、改めて学ぶことのハードルの高さを実感しました。
さらに、勉強そのものへの不安も大きなものです。私はもともと勉強が得意ではなく、大学を卒業してから20年近く経過していたため、学習習慣を取り戻すのに苦労しました。
特に、高校数学や英語に立ち返って基礎から復習する日々は、自分の学力不足を痛感する時間でもありました。「学生時代にもっとしっかり勉強しておけばよかった」と後悔することも多々あります。しかし、学び直しを進める中で、新たな視点や知識を得ることができ、少しずつ自信につながってきていると感じています。
仕事と学業の両立は確かに大変ですが、それでも得られるものは大きいと考えています。エビデンスに基づいた政策展開ができるようになることは、大きなやりがいの一つです。
これまで「なんとなく」進められていた事業や施策に対し、科学的根拠を持って提案できるようになることで、自分の専門性が高まったと実感できます。また、「この分野であれば誰にも負けない」と自信を持てることも、学び続けることの大きな成果だと感じています。
ただし、公務員の世界、特に中途で修士号や博士号を得ることが昇進や待遇の向上に直接結びつくとは限りません。私の所属する自治体のように、人事評価と処遇との関連性が不透明である自治体も少なくはないと思います。
学んだことがすぐに評価されるわけではないという現実がありますが、それでも私は「自分の知識やスキルを高めることができた」「エビデンスに基づく成果を世の中に残すことができた」という事実そのものが、将来的に大きな価値を持つと信じています。
大学院進学だけが学びの手段ではありません。例えば、 mJOHNSNOWのようなオンライン学習ツールを活用し、学術の世界に触れながら学ぶ方法もあります。
重要なのは、自分に合った学び方を見つけることです。
どのような方法を選ぶにせよ、自ら知識を深め、それを現場でどう活かすかを考える姿勢が、最も大切なのではないでしょうか。
もし、この記事を読んでいる方が、「もっと学びたい」「自分の知識を現場で活かしたい」と考えているのであれば、ぜひ最初の一歩を踏み出してみてはどうでしょうか。進む道は人それぞれですが、学びを深めることで、より良い未来を創ることができると信じています。
私自身もまだ道半ばですが、これからも努力を続け、地域の健康や福祉の向上に貢献できるよう頑張りたいと考えています。
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