【企業転職】疫学専門家の年収とは？！ - 専門家が業界別に解説 - vol.1

こんにちは、企業の疫学専門家として外資製薬２社で働き、現在はキャリアコンサルタントとして疫学専門家の企業転職のサポートをしている廣瀬直紀です。

この記事では、企業で働く疫学専門家（エピデミオロジスト）の年収について、以下の疑問に答えながら徹底的に解説していきたいと思います。

• 「企業の疫学専門家って、実際のところどれくらい稼げるんだろう？」

• 「今、どうしてこんなに企業の疫学専門家の年収が高騰しているの？」

• 「業界によって年収にどのような違いがあるのだろう？」

• 「さらに年収を上げていくためには、一体どうすればいいのか？」

この記事では、今なぜ企業の疫学専門家の年収が高騰しているのかという背景から、製薬・CRO・医療データベース・コンサル・スタートアップといった「業界ごとの具体的な年収相場と特徴」、そして「年収をさらに引き上げるために必要なスキル」までを余すことなく網羅しました。

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この記事のまとめ

この記事を読むとわかること

• なぜ企業の疫学専門家の年収が高騰しているか

• 企業の疫学専門家の業界別の年収相場

• 企業の疫学専門家が年収をあげるために必要なこと

医療職・研究者のための企業転職コンパスシリーズ

・vol.1：疫学専門家の年収とは？！ - 専門家が業界別に解説（本記事）

執筆者の紹介

氏名：廣瀬直紀
所属：mMEDICI株式会社
専門性：保健学博士・公衆衛生学修士。東京大学・東京大学大学院を卒業後、外資系製薬企業の疫学専門家として薬剤疫学・リアルワールドデータ研究を専門とする。日本・グローバルの双方で活動したのちに、全ての人がアクセス可能な一流の知のプラットフォームを作り、「知に繁栄を、辺野に豊穣を」実現すべく、mMEDICI株式会社を創業。

なぜ今、企業で「疫学専門家」のニーズと年収が高騰しているのか？

現在、転職市場において企業の疫学専門家の評価はうなぎ登りです。では、なぜこれほどまでにニーズがあり、それに伴って年収が高騰しているのでしょうか。

その理由は、大きく分けると「需要の爆発的な高まり」と「圧倒的な人材不足」という二つの側面にあります。詳しく紐解いていきましょう。

理由①：RWDの専門性に対する需要の高まり

まず一つ目の理由は、ヘルスケア企業、特に製薬企業を中心として、今「RWD」の空前絶後のブームが起こっているからです。

ここには様々な背景があるのですが、何より大きいのは「大規模な医療データが実際に利用可能になってきた」という点です。技術の進歩や法制度の整備が進んだことで、レセプトデータや電子カルテデータといった、これまで触れられなかった大規模なデータの利活用が急速に推進されるようになりました。

そして、こうして使えるようになった大規模データをしっかり扱い、正しく解析できる人材、つまり「疫学専門家」のニーズが今、猛烈に高まっているのです。

さらに言えば、このリアルワールドデータが使えるようになったことで、これまで企業では行うことができなかったタイプの研究（RWD研究）が行えるようになったというメリットがあります。

具体的には、以下のようなデータやエビデンスが創出できるようになりました。

• 薬剤の安全性の調査（製造販売後データベース調査）
  ：これまでは「治験（臨床研究）」という、きれいにコントロールされた限られた環境でしか分からなかった薬剤の安全性が、私たちの暮らす「実社会（リアルワールド）」でどうなのかをしっかりと調査できるようになりました。
  

• 薬剤の使用実態調査
  ：これまでは、MRが現場から集めてくる「ナラティブな情報」に頼っていたり、小規模なアンケート調査からしか分からなかったりした「実際の薬の使われ方」が浮き彫りになります。どのような患者さんに、どのような地域で、どれだけの薬が、どう使われているのか、というリアルな実態を明確に明かせるようになってきたのです。
  

• 他社薬との比較研究
  ：自社の薬剤が、他社の薬剤と比べてどのように有効性が高いのか、あるいは低いのかといった比較研究も客観的に行えるようになりました。

このように、RWDによって「これまで誰も知ることができなかった新しいエビデンス」を企業自らが創出できる時代になったのです。だからこそ、このデータを使える唯一無二の人材として、疫学専門家への需要が増大しています。

理由②：圧倒的な人材不足

これだけ需要が増大している一方で、もう一つの深刻な理由が「圧倒的な人材不足」、つまり供給が全く追いついていないという実情です。

まず、日本国内においてRWDの専門家、すなわち疫学専門家を育てる研究室自体の数が非常に限られています。

さらに、そうした研究室にいるプロフェッショナルの多くは医療職、特に医師を中心とした方々です。そのため、基本的にはアカデミアや臨床の現場に残ることが多く、「民間企業に転職してくる」というルートに乗る人がそもそも非常に少ないという実態があります。

また、仮に民間企業に来てくれたとしても、もう一つの壁があります。

企業の疫学専門家というのは、単なる「研究者」ではありません。利益を追求する組織の中で動く「ビジネスマン」でもあります。

そのため、 「疫学専門家としての、質の高い研究者としての力」と「企業の利益や事業に貢献するための、ビジネスの力」 という、この双方を兼ね備えた人材が市場にほとんどいないのです。

「喉から手が出るほど欲しい企業」が山ほどあるのに対して、「条件を満たす人材」が圧倒的に足りない。この極端な需給バランスこそが、今、企業の疫学専門家のニーズと年収を強烈に押し上げている最大の原因です。

業界別！企業の疫学専門家の年収相場と特徴

外資系製薬企業

企業の疫学専門家として、最も高い年収が出るのが大手の外資系製薬企業です。転職市場でも最も人気のあるポジションとなります。

年収の目安としては、全体で1,000万円から3,000万円くらいまでを狙うことができます。

大学院を卒業してすぐに入る新人・若手の場合、最初の年収は大体600万円から800万円ほどです。そこから成果を出して昇進していくと、能力がある結果を出している人であれば、毎年100万円、200万円といった単位で年収を上げていくこともあります。

役職が上がって課長（マネージャー）になると、年収は大体1,200万円から1,500万円くらいになります。さらにそこから昇進して部長クラスになってくると2,000万円前後、その上のエグゼクティブ層になると3,000万円といった年収が出ることがあります。

また、外資系製薬企業は手厚いインセンティブがついているのも特徴です。

実績に応じて通常の200％のボーナスが支給されたり、RSU（譲渡制限付株式ユニット）といった株式の付与があったりします。この株式の額は企業や職級によって様々ですが、例えばマネージャークラスで活躍した年には300万円前後出ることもあります。さらに、部長職以上になってくると、毎年年収の半分ほどの額のRSUが支給されるということもあります。

内資系製薬企業

内資系の製薬企業に関しては、外資系製薬企業よりは年収の水準が下がります。

新人で入った際の年収は500万円から700万円くらい、そこから課長になると800万円から1,000万円、部長クラスになって1,500万円前後といったところが相場になるかなと思います。

内資系製薬企業の特徴としては、福利厚生、特に住宅手当などが非常に手厚いというところが挙げられます。大手ともなると、月に10万円前後の手当が出ることもあります。

ただし、成果報酬の比重はやはり外資系のほうが強い印象があります。内資系の場合は、外資系よりも年収の上がり幅や昇進の速度は緩やかになる傾向があり、成果よりも年次（年齢や社歴）が重視されることもあります。

CRO：Contract Research Organization（開発業務受託機関）

CROの年収目安としては、製薬企業に比べると200万円から300万円程度、全体的に水準が下がる形になります。

若手・新卒１年目の年収は大体400万円から600万円くらいです。そこから上がっていき、課長が800万円から1,000万円くらい、部長クラスで1,200万円から1,500万円といったところが相場となります。

また、福利厚生やインセンティブという面でも、製薬企業よりは下がりがちになってしまうという特徴があります。

医療データベース事業者

医療データベース事業者については、年収の目安としてCROと近いところがあるかなと思います。

若手で入った場合には、年収は500万円前後からのスタートになります。そこからは、活躍している場合であれば毎年数十万円程度の幅で年収が上がっていきます。そして課長になると800万円、部長クラスで1,000万円というのが、医療データベース事業者における年収の相場になってきます。

ヘルスケアコンサル・シンクタンク

意外と思われるかもしれませんが、実はコンサルやシンクタンクにおいても、疫学専門家へのニーズは増大しています。

なぜなら、ヘルスケア業界においては、製薬企業が主たる顧客として存在しており、その製薬企業からの案件を受託することで、様々な企業がビジネスを成り立たせているという状況があるからです。

そのため、コンサルやシンクタンクも同じように製薬企業の財布を狙いに行きます。そうなると、製薬企業が今強いニーズを持っているRWDの仕事を獲得したいという背景が出てくるわけです。

ただし、年収に関してはコンサルとシンクタンクで大きく変わってきます。やはりコンサル、特に外資系の戦略コンサルなどは年収がかなり高くなりがちです。

若手で入ってもすぐに1,000万〜1,300万円へ到達し、マネージャーになると1,500万〜2,000万円になります。さらに部長クラスになると、そこから先は自分の成功報酬次第で青天井に伸びていくということもあります。

一方、シンクタンクはコンサルよりも年収は下がり、若手で入って500万〜700万円、課長で800万〜1,000万円、部長クラスで1,000万〜1,300万円くらいが相場になります。

ヘルスケアテック・スタートアップ企業

最後に、ヘルスケアテック企業やスタートアップ企業についてです。こちらの年収に関しては、そのスタートアップ企業の事業フェーズに大きく依存します。

まだ始まったばかりの初期フェーズの場合、やはり会社の資金力に限界があります。そのため、若手で入って400万〜500万円、課長になって600万〜700万円、部長クラスになっても1,000万円にいかないというケースは普通にあります。

ただ、フェーズが後になってきて、すでに数十億、数百億円という資金調達を完了しているようなスタートアップの場合には、しっかりと給料をつけてきます。そのため、本人のパフォーマンス次第では、年収1,000万円を超えてくるということも十分あります。

また、スタートアップで特徴的なのは「上場前の企業であればストックオプションがつく」という点です。このストックオプションは、その場ですぐにお金になるわけではありませんが、将来的に企業が上場した際には、非常に大きな利益をもたらす可能性があるという魅力を持っています。

ただし、このストックオプションは上場しなければ紙切れと同じですので、経済的な価値は生まれません。そのため、過度な期待は禁物です。ストックオプションを主な頼りにしてその企業に就職するということはあまりおすすめできません。あくまでも「おまけ」くらいに捉えておくのがいいかと思います。

疫学専門家の年収をさらに引き上げる四つのスキル

ここまで業界ごとの年収相場を見てきましたが、どの業界に身を置くとしても、さらに自身の市場価値を高め、年収を引き上げていくために求められる共通のスキルがあります。

企業の疫学専門家として高く評価されるための四つのスキルについて解説します。

スキル①：コミュニケーション力

まず一つ目は、コミュニケーション力です。企業の疫学専門家には、極めて高いコミュニケーション力が求められます。

なぜなら、どの企業においても、疫学専門家というのは「過去に前例がなかった人材」として雇われることがほとんどだからです。会社からは「ほぼ初期のフェーズから、RWDに関する事業やプロジェクトを立ち上げて推進してください」という前提で入社を求められます。だからこそ、高い年収がつくわけです。

そうなると、社内の他のメンバーやクライアントからすれば、最初は「RWDって何それ？」「疫学専門家って一体何をする人なの？」というところからスタートします。そんな中で、いきなり専門性の高い難しい話をしても、「なんだか気難しいことを言う人だな」と敬遠されてしまいます。

ですから、まずは「人間として好きになってもらうこと」が何より大切です。私はよく「職場ではチョコを配りなさい」と言っているのですが、人間、チョコをくれる人のことは嫌いになれないものです。

しっかり笑顔で挨拶をして、自分からコミュニケーションを取りに行き、相手の話や悩みを丁寧に聞く。

そうして「この人の話だったら、ちょっと聞いてあげてもいいかもな」と思われて初めて、専門性の話が相手に届くようになります。専門性の前に、まずは人間性。このコミュニケーション能力が不可欠です。

スキル②：ビジネスセンス

二つ目は、ビジネスセンスです。企業の疫学専門家は、ただ単に研究室にこもって研究だけをする人材ではありません。むしろ、研究というのは能力の一部に過ぎないのです。

企業における疫学専門家の最終的な目的は、会社の利益や売上に貢献することです。そのため、以下のような「研究の外側での立ち回り」が求められます。

• 企業が抱えている事業課題や事業目的を、どうやって研究結果に翻訳していくか

• 生み出された研究結果を、どうやって実際のビジネスの利益へとつなげていくか

このように、「ビジネスを研究に翻訳するスキル」と「研究をビジネスに翻訳するスキル」の双方ができる人が、ビジネスセンスのある疫学専門家として高い評価を受けます。

スキル③：英語力

英語力は、企業の疫学専門家として働くなら必須のスキルです。

なぜなら、業界で大きな存在感を示す外資系の製薬企業はグローバルカンパニーですので、海外本社のメンバーと仕事をする機会が日常的にあります。会議も英語です。

ですので、その製薬企業に対してビジネスをしているCROや医療データベース事業者、シンクタンク、コンサルといった企業側の人材も例外ではありません。いざ会議に入ったら相手が海外の方で、いきなり英語で話し始める、ということも起こりえます。

スキル④：学位・専門資格

四つ目は、学位です。企業の疫学専門家は研究職の枠組みで雇われるため、ミニマムでも修士号、おそらく多くはMPHを持っている必要があると思ってください。

また、疫学専門家が集まる部門では、メンバーのほとんどがPhDを持っているのが当たり前という世界も珍しくありません。

終わりに

今回は、企業で働く疫学専門家の年収相場について、各業界の特徴や求められるスキルを交えて解説してきました。

企業の疫学専門家のニーズは、製薬業界におけるRWDの活用の広がりを背景に、今までにないほど高まっています。

しかし、一口に「企業」と言っても、外資系製薬企業のように高いインセンティブやRSUが期待できる環境もあれば、内資系企業のように福利厚生が手厚い環境、あるいはCROや医療データベース事業者のように若手からガシガシと実務経験を積める環境など、そのビジネスモデルによって年収レンジや役割は大きく異なります。

そして、個々人の経歴、学位、専門性、キャラクターによって、どの業界がフィットするのか、そして就職できるのかということは大きく変わります。

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