【健康格差を科学する】「ソーシャルキャピタル」が長寿の秘密？ - 「地域のつながり」という見えないインフラ - vol.7

「地域のつながり」の大切さを否定する人は少ないでしょう。

しかし、食事や運動と違って数値化しにくく、政策にも落とし込みにくい。なんとなく「大切そう」で止まってしまいがちな概念です。

研究者たちは、この「つながり」を「ソーシャルキャピタル（社会関係資本）」と名付け、厳密に測定し、健康との関係を検証してきました。

住民同士の信頼感が高い地域に「住んでいるだけ」で、コロナ禍の抑うつリスクや震災後のPTSDリスクが低いことが示されています。もっとも、「つながりを強めれば万事解決」というほど話は単純ではありません。

ソーシャルキャピタルには、見落とされがちな「負の側面」もあります。エビデンスが明かす、地域のつながりの光と影をお届けします。

シリーズ紹介

連載記事「元官僚の医療経済学者、健康格差を科学する」は、“社会が人の健康にどんな影響を与えるのか”をやさしく読み解くシリーズです。

過労死で父を亡くし、東京大学経済学部を卒業後に厚生労働省の官僚となり、そしてハーバードSPHを経て医療経済学・社会疫学の研究者となった著者が、社会疫学という学問を一歩ずつ紐解いていきます。

仕事の合間に。夜勤明けに。育児のスキマに。「健康は、個人の責任ではないかもしれない」と気がつける、そんな学びをお届けします。

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この記事のまとめ

この記事を読むと分かること

• ソーシャルキャピタルとは何か、なぜ健康に影響するのか

• 非常時のデータが示す、地域のつながりの保護効果

• ソーシャルキャピタルの負の側面

この記事は誰に向けて書いているか

• 孤立・孤独対策に関心がある人

• ソーシャルネットワークと健康の関係に関心がある人

• 高齢者の介護予防や地域づくりに関心がある人

社会疫学シリーズ「元官僚の医療経済学者、健康格差を科学する」

vol.1：経済学部卒の官僚が、ハーバードSPHを卒業して社会疫学者になるまで
vol.2：エリートほど長生きする?! 教育こそ最高の予防医療である
vol.3：お金で健康は買えるのか? 格差社会の健康科学
vol.4：労働は健康に悪い　 - 「人生100年時代」の不都合な真実
vol.5：図書館があると健康になる？ - 大規模データでひも解く、「住む街」と健康の関係とは
vol.6：人付き合いが多いほど風邪を引きにくい？ - 「人とのつながり」と健康を科学する
vol.7：「ソーシャルキャピタル」が長寿の秘密？ - 「地域のつながり」という見えないインフラ（本記事）

執筆者の紹介

氏名：佐藤豪竜（https://x.com/koryu0610）
所属：慶應義塾大学総合政策学部 専任講師
自己紹介：経済学博士、公衆衛生学修士。専門は社会疫学、医療経済学。東京大学経済学部を卒業後、厚生労働省に入省。保険局、老健局、総理大臣官邸等で12年間社会保障政策の企画立案に携わる。ハーバード大学公衆衛生大学院に留学後、京都大学を経て、現職。1986年生まれ、北海道札幌市出身。

「ソーシャルキャピタル」とは何か？

ロゼト効果：小さな町の長寿の秘密

話は19世紀後半にさかのぼります。

米国ペンシルベニア州に、イタリアからの移民が作った「ロゼト（Roseto）」という小さな町がありました。この町の住民が、隣町と比べて心臓病による死亡率が半分以下だという不思議な事実が、1950年代に医師のスチュワート・ウォルフの目に止まります。

「なぜ、ロゼトの人々はこれほど健康なのか？」

ウォルフは1935年から1985年にかけて50年間にわたってロゼトの住民を調査します。しかし、喫煙率は高い。コレステロール値は隣町と変わらない。食生活も似たようなもので生活水準も近い。生活習慣がほとんど変わらないのに、なぜロゼトの人だけが心臓病で死なないのか。

調査の末に浮かび上がったのは、住民同士の強い連帯感と助け合いの文化でした。同じ移民同士、近所の人が高齢者の世話をし、食事を分け合い、コミュニティが家族のように機能していたのです。ロゼトの長寿の理由は地域のつながり以外に説明がつかないとして、この現象は「ロゼト効果」と呼ばれるようになりました。

そして、さらに興味深いことが後に明らかになります。1970年代以降、ロゼトが近代化・個人化していくにつれ、ロゼト効果は消失したのです。若い世代が独立し、隣近所とのつながりが薄れていくにつれ、ロゼトの心筋梗塞による死亡率は隣町（Bangor）と変わらなくなっていきました。

（出典）Egolf et al. （1992） を基に筆者作成。

「地域のつながりが消えると健康も失われる」という事実が、ソーシャルキャピタルと健康を結びつける研究の出発点となったのです。

「弱いつながり」の強み

「ソーシャルキャピタル（社会関係資本）」の名付け親は、フランスの社会学者ピエール・ブルデューです。彼は「資本」を３種類に分類しました（Bourdieu, 1984）。

1. 経済資本（economic capital）：お金や資産など、直接的に経済的価値を持つ資源

2. 文化資本（cultural capital）：知識や教養など、文化的に価値づけられる資源

3. 社会関係資本（social capital）：人とのつながりやネットワークから得られる資源

ブルデューが提唱し、その後の研究者たちによって「ソーシャルキャピタル」はさまざまな形で定義されてきました。その中で、最もシンプルな定義の一つは、次のものでしょう。

ソーシャルキャピタルとは、「ネットワークやグループの一員である結果として個人がアクセスできる資源」（バークマン他, 2017）

つまり、ソーシャルキャピタルとは「コミュニティに属することで得られる便益」を指す概念です。


前回の記事では、人とのつながりの中で生まれる「ソーシャルサポート」について説明しました。ソーシャルサポートは、家族や親友など「強いつながり」の中で主に交わされます。

一方、ソーシャルキャピタルはそれより広い概念で、単なる知人など「弱いつながり」から生まれる便益も含みます。

「弱いつながり」の重要性を示した古典的な研究があります。スタンフォード大学のマーク・グラノヴェッター教授は、ボストンに住むホワイトカラーの男性282名に、就職先を見つけた際に役立った情報の入手経路を尋ねました (Granovetter, 1973)。

その結果、頻繁に会う人（週２回以上）から情報を得た人はわずか16.7%。一方、めったに会わない人（年２回未満）から情報を得た人が27.8%、たまに会う人（年２回以上、週２回未満）からは55.6%に達しました。

つまり、「弱いつながり」から得られる情報が、最も就職に役立ったのです。

これは直感に反する結果です。毎日顔を合わせる家族や親友より、なぜたまにしかわない知人の方が、就職に役立つ情報をもたらすというのでしょうか？

グラノヴェッター教授はその理由をこう説明します。強いつながりを持つ人々は、情報や価値観が似た同質的な集団を形成しがちです。一方、弱いつながりは多様なネットワークへの橋渡しとなり、自分が知らなかった情報や機会をもたらしてくれます。だからこそ、「弱いつながりは強い」のです。

他者への信頼感が低い州では、死亡率が高い

ソーシャルキャピタルという概念は就職のみならず、健康への影響を考える上でも重要な示唆を与えてくれます。

ハーバード大学公衆衛生大学院のイチロー・カワチ教授らは、米国各州の死亡率とソーシャルキャピタルの相関関係を分析しました。ソーシャルキャピタルの指標として使われたのは、「多くの人はチャンスがあればあなたを利用しようとする」と答えた人の割合です。つまり、他者への不信感が高い州ほど、ソーシャルキャピタルが低いと見なされます。

分析の結果、他者への信頼感が低い州では年齢調整死亡率が高いという明確な相関が示されました。「他人を信用できない社会」では、人々の健康状態も悪いのです。

（出典）Kawachi et al.（1997）を抜粋

ソーシャルキャピタルはなぜ健康に良いのか？

なぜソーシャルキャピタルが健康に影響するのでしょうか。そのメカニズムとして、主に三つが挙げられます。


① 社会的伝播（social contagion）
行動や習慣は「伝染」します。

前回の記事で紹介したハーバード大学のクリスタキスとフォウラーの有名な研究によると、ある人の禁煙は、その友人だけでなく、友人の友人の友人（３次ネットワーク）にまで影響を及ぼすことが示されています（Christakis & Fowler, 2008）。

健康的な行動が人から人へと広がっていくこの現象は、ソーシャルキャピタルが豊かなコミュニティほど強く働きます。


② インフォーマルな社会統制（informal social control）
コミュニティの人々が、暗黙のルールや規範を通じて地域社会の秩序を維持する力も無視できません。「ゴミはきちんと分別しないと近所の目がある」「夜中に騒音を出すと顔をしかめられる」といった、公的な法律や規制とは別の、人間関係に基づく抑制力です。

こうした力が働くコミュニティでは、犯罪や薬物の使用などが抑制され、住民をリスキーな行動から遠ざけます。


③ 集合的効力（collective efficacy）
集団的効力とは、コミュニティのメンバーが一致団結できる能力です。

例えば、地域の祭りや茅葺き屋根の葺き替えのように、住民が協力して大きなことを成し遂げる力。あるいは、災害時に素早く助け合える組織力。こうした集合的な行動力は、個人の力だけでは解決できない健康問題にも対処できる可能性を生み出します。

これら三つのメカニズムに共通するのは、個人的なネットワーク外であってもコミュニティ全体に有益となり得るスピルオーバー効果（正の外部性）を持つという点です。これらが、「弱いつながり」であるにもかかわらず、ソーシャルキャピタルが集団全体に影響力を持つ理由として考えられます。

非常時に助けとなるソーシャルキャピタル

コロナ禍でのメンタルヘルスへの効果

ソーシャルキャピタルが真価を発揮するのは、日常よりもむしろ非常時においてかもしれません。

2020年に生じた新型コロナウイルスの流行（コロナ禍）によって社会が分断されたことは記憶に新しいでしょう。政府によって外出自粛が要請され、メンタルヘルスに不調を抱えた人も多くいました。

そこで私たちは、コロナ禍前にソーシャルキャピタルが豊かな地域で暮らしていた人は、抑うつのリスクが低いのではないかと仮説を立て、検証しました（Sato et al., 2022）。調査は、コロナ禍前の2019年とコロナ禍の最中の2021年に行われました。分析の対象となったのは、10市町村に住む65歳以上の8,291名です。

もともと2019年時点で抑うつ傾向がない方を対象としたのですが、2021年に行われた調査では13.1%の方で新たに抑うつ傾向が見られました。

そして、コロナ禍前に家族や住民同士の助け合いが盛んだった地域では、そうでない地域に比べて、コロナ禍で新たに抑うつ傾向に陥るリスクが約１割少ないことがわかりました。これは、自分を助けてくれる人と直接の知り合いでなくても構いません。助け合いが盛んな地域に住んでいるだけで、抑うつリスクが低いというスピルオーバー効果が示唆されたのです。

いざという時に近所の人を頼れるような地域づくりや、オンラインで支援を受けられる体制づくりが、感染症の流行時におけるメンタルヘルスの維持のために有効かもしれません。

東日本大震災とPTSD予防

さらに劇的な事例が、2011年に起こった東日本大震災の宮城県岩沼市での研究です。

人口約44,000人の岩沼市は、東日本大震災で市域面積の約48%が津波浸水し、死者・行方不明者187人、住宅被害約5,400戸という甚大な被害を受けました。

日本老年学的評価研究（JAGES）のチームは、震災発生の７か月前の2010年８月に岩沼市の全高齢者を対象とした調査をたまたま実施していました。震災前の健康状態とソーシャルキャピタルのデータがあったため、「思い出しバイアス」のない正確な前後比較が可能という、世界的にも貴重なデータセットが揃っていたのです。

そこで、北里大学の引地博之講師らは、東日本大震災で被災した岩沼市の65歳以上の3,567人を対象として、震災前のソーシャルキャピタルと震災後の心的外傷後ストレス障害（PTSD）の発症リスクの関係を調べました（Hikichi et al., 2016）。

PTSD（post-traumatic stress disorder）は、生死に関わるような体験の後に生じる精神疾患で、多くは３か月以内に自然回復するものの、１年以上たっても回復しない人もいます。岩沼市では、震災から２年後の時点で14.5%が中度、11.4%が重度のPTSD症状を示していました。

しかし、同じ岩沼市内でも、ソーシャルキャピタルが豊かな地域と乏しい地域があり、それが住民のPTSDリスクの違いに影響を及ぼしていました。

分析の結果、震災前に「地域の人々を信用できる」「役に立とうとしている」「地域への愛着がある」と答えた人が多かった地域では、そうでない地域と比べて、住民のPTSDリスクが25％低いという結果が示されました。

親族・友人の喪失によるPTSDリスクが1.94倍、家屋被害によるリスクが1.64倍というリスク増大要因と比べると、ソーシャルキャピタルの保護的な効果の大きさがよくわかります。

ソーシャルキャピタルの負の側面

ここまで読むと、ソーシャルキャピタルは多ければ多いほど良いように思えます。しかし、物事はそう単純ではありません。ソーシャルキャピタルには、以下のような「負の側面」もあります。

① 部外者の排除

強い結束は、内側の人間にとって大きな資産ですが、コミュニティに属さない「よそ者」を排除する力にもなります。「村八分」は、その極端な形です（なお、村八分という言葉の由来は、葬式と火事の消火だけは協力し、残りの８割の付き合いをしないことから来ています）。

② メンバーへの過度の要求や自由の制限

強い結束型のネットワークは、メンバーに強い義務を課すこともあります。「断れない頼み事」や「抜けられない付き合い」が、個人の自由な選択を阻害したり、精神的な負荷となったりする場合があります。

③ 規範の下方平準化

コミュニティ内で目立つと、排除の対象となってしまうかもしれません。「出る杭は打たれる」ということわざが、まさにそのことを表しています。目立った行動をしないよう努めた結果、全体の努力や達成水準が下がってしまうことがあります。

熊本地震で見えた女性への「負の側面」

2016年４月に発生した熊本地震の被災者を対象に私たちが行った調査では、まさにソーシャルキャピタルの「負の側面」が浮き彫りとなりました（Sato et al., 2020）。

分析の対象となったのは、熊本県御船町に住む65歳以上の828人です。この研究もJAGESの一環として行われており、震災前の2013年にたまたま調査が行われていました。そして、発災から７か月後の2016年11月に２回目の調査が行われました。

私たちは、このデータを用いて、震災を通じたソーシャルキャピタルの変化と、その後の抑うつリスクの関係を分析しました。

この研究では、ソーシャルキャピタルは、次の二つの側面から測定されました。

• 認知的ソーシャルキャピタル：隣人への信頼感など、主観的に測定されるもの

• 構造的ソーシャルキャピタル：社会参加の頻度など、客観的に測定されるもの

分析の結果、男性に関しては、ソーシャルキャピタルの変化と抑うつリスクの間には、はっきりとした関連は見出されませんでした。

一方、女性に関しては、震災前に認知的ソーシャルキャピタルが高い地域では抑うつリスクが低く、震災によって認知的ソーシャルキャピタルのスコアが悪化すると、それに伴って抑うつリスクも高くなるという傾向が見られました。これは、東日本大震災での研究結果とも一致しています。

予想外だったのは、構造的ソーシャルキャピタルと抑うつリスクの関連です。

女性においては、震災前の構造的ソーシャルキャピタルが高い地域ほど抑うつリスクも高く、震災で構造的ソーシャルキャピタルが低下すると、抑うつリスクも下がる傾向が見られたのです。認知的ソーシャルキャピタルとは真逆の結果です。

社会参加が活発な地域で、その輪の中に入れないとより一層孤独感が増します。それが、震災前の抑うつリスクの高さにつながっていた可能性があります。そして、震災によって人間関係が一度「リセット」されることによって、抑うつリスクが下がったのかもしれません。

実際、最近の研究でも、人間関係が柔軟で、嫌な関係から離れる自由があるコミュニティの方が、住民の幸福度が高いことを報告したものがあります（Wei et al., 2025）。

住民が信頼し合えるような地域づくりは重要である一方、震災後に地域の社会参加を促す施策を行う際には、孤立感を感じる人を生まないよう注意が必要と言えるでしょう。

ソーシャルキャピタルを活かした健康政策とは

ソーシャルキャピタルに関する一連の研究が示すのは、健康は「個人の問題」ではないという事実です。どれだけ自分が努力しても、住んでいる地域の「つながりの質」が、知らないうちに健康を左右しています。コロナ禍の抑うつリスクも、震災後のPTSDリスクも、個人の生活習慣ではなく、地域の信頼感や助け合いの有無が明暗を分けていたのです。


ただし、「つながりを強めれば万事解決」という処方箋は危険です。熊本地震の研究が示したように、社会参加が活発な地域でも、その輪に入れない人にはむしろ孤独感が増すことがあります。ソーシャルキャピタルは、使い方を誤ると「よそ者」を排除し、メンバーを縛る力にもなりえます。

地域のつながりを健康政策に活かすために必要なのは、つながりを「量」としてやみくもに増やすことではなく、誰も取り残さない「質」を問い続けることではないでしょうか。

参考文献

Bourdieu, P. (1984). Distinction: A social critique of the judgement of taste. Harvard University Press. http://archive.org/details/distinctionsocia0000bour

Christakis, N. A., & Fowler, J. H. (2008). The collective dynamics of smoking in a large social network. The New England Journal of Medicine, 358(21), 2249–2258.
https://doi.org/10.1056/NEJMsa0706154

Egolf, B., Lasker, J., Wolf, S., & Potvin, L. (1992). The Roseto effect: A 50-year comparison of mortality rates. American Journal of Public Health, 82(8), 1089–1092.https://doi.org/10.2105/ajph.82.8.1089

Granovetter, M. S. (1973). The Strength of Weak Ties. American Journal of Sociology, 78(6), 1360–1380.https://doi.org/10.1086/225469

Hikichi, H., Aida, J., Tsuboya, T., Kondo, K., & Kawachi, I. (2016). Can Community Social Cohesion Prevent Posttraumatic Stress Disorder in the Aftermath of a Disaster? A Natural Experiment From the 2011 Tohoku Earthquake and Tsunami. American Journal of Epidemiology, 183(10), 902–910.https://doi.org/10.1093/aje/kwv335

Kawachi, I., Kennedy, B. P., Lochner, K., & Prothrow-Stith, D. (1997). Social capital, income inequality, and mortality. American Journal of Public Health, 87(9), 1491–1498.https://doi.org/10.2105/ajph.87.9.1491

Sato, K., Amemiya, A., Haseda, M., Takagi, D., Kanamori, M., Kondo, K., & Kondo, N. (2020). Post-disaster Changes in Social Capital and Mental Health: A Natural Experiment from the 2016 Kumamoto Earthquake. American Journal of Epidemiology, Epub. https://doi.org/10.1093/aje/kwaa041

Sato, K., Kondo, N., & Kondo, K. (2022). Pre-pandemic individual- and community-level social capital and depressive symptoms during COVID-19: A longitudinal study of Japanese older adults in 2019-21. Health & Place, 74, 102772. https://doi.org/10.1016/j.healthplace.2022.102772

Wei, L., English, A. S., Talhelm, T., Zhang, Y., Tan, X., Zhu, J., & Wang, J. (2025). People in relationally mobile cultures report higher well-being. Emotion, 25(3), 541–555. https://doi.org/10.1037/emo0001439

バークマンリサ・F, カワチイチロー, & グリモール M. (2017). 社会疫学 〈上〉 (高尾総司, 藤原武男, & 近藤尚己, 監訳). 大修館書店.https://www.taishukan.co.jp/book/b313165.html

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