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【京都大学SPH受験】産婦人科医から製薬転職のリアル：人生を変えたSPHという学び舎 - vol.26
2025.06.29
当直や緊急手術に追われる産婦人科医として多忙な日々を送る中、流れに任せて博士課程に進学したものの、どこか消化不良な感覚が残り、次第に臨床以外の進路も考え始めていました。
そんな折、教授からの提案と学内掲示板で偶然目にした案内をきっかけに京大SPHの臨床研究者養成（MCR）コースへの進学を決意。SPHで過ごした１年間は短期間ながらも「人生を変えるきっかけ」となりました。
この記事では、産婦人科医師である私が京大SPHを目指した背景や受験勉強、公衆衛生の学びを経て製薬企業Pharmacovigilance部門へ転職するまでの経緯、転職活動で感じた企業側の視点などについて記載しています。
公衆衛生系の大学院に関心のある方や、企業転職を目指す医療職の方にとって少しでも参考になる内容となれば嬉しいです。
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この記事のまとめ
この記事を読むと分かること
主体性および計画性のないタイプの私が、好奇心でPublic Healthの世界に飛び込んで環境が変わったという例
臨床医から企業へ転職した経験からの考察
（感染症流行下での）京都大学School of Public Health受験対策および受験の実際
この記事は誰に向けて書いているか
これまでに知識および経験がなくても、公衆衛生または臨床研究に関心のある方
最小限の期間での公衆衛生学修士の学位授与を目指している方
医療機関から企業への転職を考えている医療職の方
京大SPHをもっと深く知りたいあなたへ
受験のかたちは人それぞれ。京大SPHを目指す歩みには、十人十色の物語と、それぞれに合った勉強法があります。
大切なのは、自分自身にフィットする戦略を見出すこと――それこそが、合格への鍵となるのです。
ここでご紹介する体験記は、受験に向けた思考と準備のヒントに満ちています。
これから進む道の羅針盤として、ぜひ他の京大SPH受験記もあわせてご覧ください。
産婦人科医から製薬転職のリアル：人生を変えたSPHという学び舎（本記事）
執筆者の紹介
氏名：匿名
所属：製薬企業勤務
自己紹介：（現在）会社員、医師、社会健康医学修士（専門職）、博士（医学）。（School of Public Health入学前）産婦人科医師。地方国立大学医学部卒業後、出身地の大学で研修、産婦人科医局へ入局。専門医取得後、入局先で博士課程に進学、研究内容は周産期領域の臨床研究。在学期間中に学位申請が終わらず退学（単位修得）。感染症流行下で京都大学School of Public Healthに入学。修士の学位授与と同時期に学位審査を終え、博士の学位授与。産婦人科臨床に従事した後、現在は製薬企業勤務（pharmacovigilance業務）。
編集者
氏名：菊池祐介
所属：mMEDICI株式会社
専門性：作業療法学修士。首都大学東京（現東京都立大学）・東京都立大学大学院を卒業後、病院勤務を経て専門学校・私立大学にて作業療法教育、地域共生社会の醸成に向けたリハビリテーション専門職の支援に関する研究に従事。現在は心身の健康とその人らしさの実現に向け、保険内外でのクライアント支援を展開している。作業療法の社会的意義向上を信念に、mMEDICI株式会社に参画。
監修者
氏名：廣瀬直紀
所属：mMEDICI株式会社
専門性：保健学博士・公衆衛生学修士。東京大学・東京大学大学院を卒業後、外資系製薬企業の疫学専門家として薬剤疫学・リアルワールドデータ研究を専門とする。日本・グローバルの双方で活動したのちに、全ての人がアクセス可能な一流の知のプラットフォームを作り、「知に繁栄を、辺野に豊穣を」実現すべく、mMEDICI株式会社を創業。
SPHを受験しようと思ったきっかけ
私はもともと、医局人事に従って産婦人科診療に従事するようなどちらかといえば主体性に乏しいタイプの人間でした。
医局人事による転勤や大学院進学も、周囲の流れに任せて受け入れてきたように思います。
今思えば主体性がないこと自体は現在まで一貫しているように思います。
「主体性がない」と言うとネガティブに聞こえるかもしれませんが、裏を返せば「特定の分野以外にも興味を持つことができ、その都度柔軟に判断できる」とも言えるかもしれません。
医師になったことも、産婦人科を選択したことも、人手が限られる領域で何か人に必要とされる仕事ができるのではないかと考えたためでした。
特にこれがしたいというよりは、人に必要とされる仕事の中で、その都度自分の興味のある分野を見つけて深められたらそれでいいと感じていました。
当直および緊急手術の多い産婦人科医師として多忙な日々を送る中で、診療以外のことを考える余裕もなく、ただひたすら診療を続けることが求められていると思っていました。
実際にはそれを言い訳にしてきたのかもしれません。
そんな中で医局人事に従い、いい経験だとも考えたため、博士課程へ進学しました。
博士課程在学中はそれ以前と比較して診療以外のことを考える時間があり、これまで関わってこなかった研究への関わり方も含めて、自身の将来について模索していました。
やがて当直や緊急手術の多い元の生活に戻ったとき、さらに研究を上乗せするような生活は可能だろうか——臨床も研究もそんなに甘いものではないだろう。そう考えていました。
そこで健康面を含めた持続可能性の観点から、将来的には産婦人科の臨床以外の進路を検討していること（医局を辞めること）を教授に相談しましたが、その時点では流されて保留となりました。
博士課程で与えられた研究テーマは「周産期領域の臨床研究」でしたが、医局内には臨床研究の指導経験が豊富な教官はほとんどいませんでした。
そのため研究テーマ以外の研究の大部分は手探りであり、大まかな助言をいただく以外は独学でした（いい意味では自由であったともいえます）。
拙いながらも自身で研究計画を立て、研究計画書、説明文書・同意文書、および症例報告書を作成し、倫理委員会で承認を得ました。自身で説明、同意を得てデータを収集し、解析しました。
なんとか論文を作成しましたが、なかなか受理されず単位修得退学となりました。
一通りの研究の経験はしたものの、うまく成果は得られずその過程が適正かどうかもわからないままという消化不良な状態でした。
教授も医局内に臨床研究の経験者が少ないことを課題に感じていたようで、医局外のどこかで１年間臨床研究について学んでくるように提案されました。
今思えばこの件についても自身の主体性はありませんでしたが、結果的にいいきっかけになったとも思っています。
臨床研究について学ぶ方法を探す中でSchool of Public Health入学を検討するようになりました。当時学内に掲示されていた京都大学School of Public Healthの案内に、「臨床研究について」記載されていたことが一つのきっかけになりました。
なぜそのSPHを選んだか
教授から提案された時期は６月頃であり願書提出まで猶予はあまりなく、教授から与えられた期間は１年間であったことも進学先を検討する上で大きな制約となりました。
医局の所属する大学にはSPHの設置がなく、出身大学のSPHは２年制のコースのみ、加えて居住地の都道府県にも新たにSPHコースが開設されたものの、主に週末を利用した２年制のコースであり、実績がなく情報も多くありませんでした。
こうした条件から、１年制のコースを有する東京大学または京都大学のSPHに絞って検討を始めました（他大学の情報収集を行う余裕はありませんでした）。
私にとって最大の目的はPublic Healthそのものを学ぶというよりも、臨床研究について学ぶことでしたので、臨床研究に重点を置いて検討しました。
学内に掲示されていた案内で知った京都大学には、「臨床研究の領域で活躍する臨床研究者を養成する」（募集要項より引用）１年制の臨床研究者養成（MCR）コースが設置されておりました。また、国内で最も歴史の古いSchool of Public Healthでもありました。
複数のSchool of Public Healthを検討する余裕や受験対策をする余裕もないように思われたので、最初に案内を見たという印象も相まって、京都大学の臨床研究者養成（MCR）コースに絞って受験することを決定しました。
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受験対策でやったこと
私が受験した当時は感染症流行下であり、特殊な状況での受験となりました。そのため現在の受験形式とは異なる点も多いため、あくまで「歴史的資料」としてご覧いただければと思います。
英語
出願には「TOEFL-iBT」または「TOEIC Listening & Reading Test」のスコア提出が求められましたが、当時は感染拡大の影響で受験機会が大きく制限されており、期限内に受験できたのは「TOEFL-iBT」のみでした。
試験日まで時間がなく問題形式を確認する程度での受験となり、結果は56点と振るいませんでした。
社会健康医学
まったく参考にならないかと思われますが、こちらも感染症流行の影響で、例外的に筆答試験がオンラインで実施されました。他人への相談は禁止されていましたが、すべての資料参照を認めるレポート形式での筆答試験でした。
過去問題を確認して、どの分野が出題されるか、ある分野に対してはどの資料を参照できるかなどを検討して臨みました。
中村好一先生の「基礎から学ぶ楽しい疫学」や、新谷歩先生の「今日から使える医療統計」の内容を事前に学習し、当日も参照しました。
口頭試問
筆答試験と同様に、口頭試問もオンラインで実施されました。
何よりも通信環境を整えておくことが重要でした。
博士課程で取り組んでいた研究内容を中心に問われましたが、試験官の方からは「内容そのものよりも、受け答えに問題がないかを確認している」との説明がありました。
研究計画書
臨床研究者養成（MCR）コースでは、出願時に研究計画書（要約程度の概要）の提出が求められます。
これが選考でどの程度重視されるかはわかりかねますが、ある意味で臨床研究者養成（MCR）コースでは最も重要な対策であると考えます。
その理由として、１年間という短期集中型のプログラムであることを考えると、入学前の研究計画書の内容は入学後にも大きく影響するためです。
もちろん入学前から完成度の高い研究計画書を作成することは困難であり、実際に多くの入学者は当然のように入学後の大幅な修正を余儀なくされます（そこが魅力でもあります）。
募集要項にも「自らの臨床経験に根ざしたリサーチ・クエスチョンにもとづいた臨床研究を志す方」と記載されていることから、その姿勢を反映させた研究計画書であることが求められているように感じました。
受験期に大変だったこと
感染症流行下という特殊な状況での受験だったため、入学するまで実際に学内の方から直接お話を伺う機会が持てなかったことや、英語の外部試験が通常とは異なる日程となる制限を受けたことが大変でした。
加えて個人的にもっとも大変だったと感じた点としては、受験を決意してから出願・受験までの期間が非常に短く、十分な準備時間を確保できなかったことです。
これは、私自身の主体性や計画性の乏しさにも起因する点もありますが、限られた時間の中で情報を集め、必要な書類や試験準備を進めることは思った以上に負担の大きいものでした。
SPH修了後のキャリアと気づき
臨床研究への関心からSPHへ進学しましたが、産婦人科医師として大学で研究を続けていく未来はあまり想定できませんでした。
医局復帰後は病棟医長として、診療および管理業務を主に求められたことも影響しました。
前述のように、そもそもSPH進学以前からどこかのタイミングで医局を離れることを検討していました。
かといってすぐに別の進路を検討したわけでもなく、SPHへ入学するまで、いや修了してしばらくの間も、自身が企業で勤務していることを想像さえしていませんでした。
しかしSPHでのご縁がなければ、現在の進路を選択することはなかったということに疑いの余地はありません。
SPH修了後しばらく診療に携わりながら改めてPublic Healthへの興味を持ち、行政への転職を視野に入れていました。
その一方で、在学中に製薬・薬事関係の講義および実習があったことや教室内に製薬企業勤務の方が多くいたことに加えて、教授からの推薦もあり製薬企業への転職を考えるようになりました。
結果的には推薦いただいた企業とはご縁がなく、そこから再度転職活動を再開することになりました。この過程でも、自身の主体性および計画性の乏しさが課題となりましたが、なんとか現在の勤務先である製薬企業に拾っていただくことができました。
転職活動が難航した理由としては、製薬業界未経験であったことももちろんではありますが、内資の企業でもグローバル化が進む中で語学力の強みがなかったこと、および自身の診療科経験との親和性のある領域を見極められなかったことがあると考察しています。
公衆衛生学修士および博士の学位は強みにはなり得ます（一定のポジションには必要とされます）が、それだけでは決定的ではないということも経験しました。
また、製薬企業の部門の中でも疫学研究の強みがある領域、基礎研究の強みがある領域、または特定の診療科の強みがある領域がそれぞれ異なるということも不勉強であったと実感しました。
SPHでは医薬品の副作用に関する疫学研究を実施し、現在所属の製薬企業ではpharmacovigilance業務に従事しています。
Pharmacovigilanceについてあまりピンとこない方もいらっしゃるとは思いますが、世界保健機関によるpharmacovigilanceの定義は「医薬品の有害な作用又は医薬品に関連する諸問題の検出、評価、理解及び予防に関する科学と活動」とされています。
薬害のような、医薬品によるリスクを最小化し、安全性評価によって医薬品の適正使用のための情報提供に貢献するような業務であると考えています。
法令に基づく業務であり、企業の中でもPublic Healthに関係する部門であると考えています。
医薬品の販売後だけでなく、新薬の開発段階からも安全性評価の視点は重要であり、現在の業務上で研究計画書のような申請書類を評価する機会もあります。
臨床医学での経験だけでなく、自身で研究計画書、説明文書・同意文書、および症例報告書を作成した経験、データを収集・解析した経験、論文を執筆した経験、論文を査読した経験、および疫学的な視点のすべてが現在の業務の糧となっていると実感しています。
受験生に伝えたいメッセージ
受験までの計画性も重要ですが、入学はあくまでスタート地点に過ぎません。
そのため、受験前・在学中・修了後のそれぞれの段階で、自分なりの計画を持って臨むことが望ましいと感じます。
私自身は、計画性も主体性も乏しいまま入学し、運良く道が開けたケースではありますが、「将来どうなりたいか」というアウトカムを意識した方が実現可能性は高まると考えられます。
一方で私のようなタイプでも、進路を変えるほどの何かを得ることができました。
事前にしっかりと情報収集をしておけば、より効率的かつ有意義に学びを深め、目的を達成できる可能性が高くなります。
臨床研究を学ぶ場として、それだけで十分というわけではありませんが京都大学には１年制のMaster of Public Health（MPH）のコースがあり、臨床研究に特化した臨床研究者養成（MCR）コースもあります。
何かしらの制限によって１年間で臨床研究に重点を置いて公衆衛生の世界に入門したい方にとっては、一つの選択肢として検討する価値はあると考えます。
受験前から在学中について
当然ではありますが、受験科目の内容は入学後も必要とされる内容ばかりです。
受験前から完璧であれば入学する必要がないかもしれませんが、受験対策を通じて得た知識や視点は、入学後の学習に大いに役立ちます。
受験前にほとんど知識がなくても、SPHでは効率よくPublic Healthについて学ぶことができます。
私のように博士課程での（消化不良な）研究経験がある場合でも、SPHでの蓄積されたノウハウによって、臨床研究について上乗せして経験を積むことができます。
これまでの経験の有無によらず付加価値を与えてくれる場である一方で、臨床経験にせよ研究経験にせよ、これまでの経験に応じて深みを与えてくれる場でもあります。
京都大学のMCRコースでは、出願時に研究室の選定と研究計画書の提出が必要です。
そのため、まずは自身の経験に基づいたテーマを考えること、そしてそのテーマを研究することに適した研究室を探すことが望ましいです。
研究室によって雰囲気や指導スタイルが異なるため、よくも悪くも相性がある可能性があります。そのため、在学生または修了生から情報を得ることによりミスマッチにつながりにくくなるかもしれません。
私はそういった情報収集をせずに受験しましたが、結果的に相性の良い研究室に出会えたもののやはり計画性と準備は重要であると実感しました。
また、これも私の計画性のなさによるエピソードではありますが、博士の学位審査申請のタイミングと修士の課題研究発表および最終レポート提出時期が見事に重なり、かなり厳しいスケジュールになってしまいました。
ただでさえ１年間で公衆衛生を学び、臨床研究を一つの成果物とするという密な日程の中、博士の学位審査手続きを並行して進めるという、恐ろしいスケジュールでした。
結果として、「社会健康医学修士（専門職）」の学位授与日と「博士（医学）」の学位授与日がわずか９日しか離れていないという、奇妙な現象が起こってしまいました。
京都大学のSPHで過ごした１年間は、短いながらも誇張抜きで私の人生を変えるきっかけとなるような経験でもありました。
主体性があまりなかった私でも好奇心があったことにより、新しい世界に飛び込む閾値が低くなったかもしれません。
SPH入学前からその先までを見越して計画的に準備することで、皆様がそれぞれの場でより一層活躍されることをお祈りいたします。
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