
「健康のために、塩分を控えましょう」
「毎日、野菜を350g食べましょう」
「適度な運動を心がけましょう」
皆さんも、一度はこうした健康に関するアドバイスを耳にしたことがあると思います。たしかに、減塩や運動などの生活習慣の改善は、病気を予防するうえで重要です。
しかし、健康に関する正しい知識を伝えるだけで、本当に社会全体を健康にできるのでしょうか。厄介なことに、健康に関する啓発活動が、かえって健康格差を拡大してしまう場合もあります。
では、どうすれば健康格差を縮めることができるのでしょうか。今回は、これまで紹介してきた健康格差の問題に対して、私たちの社会はどのような対策を講じるべきなのか、具体的な研究や政策の事例を通じて考えていきます。
連載記事「元官僚の医療経済学者、健康格差を科学する」は、“社会が人の健康にどんな影響を与えるのか”をやさしく読み解くシリーズです。
過労死で父を亡くし、東京大学経済学部を卒業後に厚生労働省の官僚となり、そしてハーバードSPHを経て医療経済学・社会疫学の研究者となった著者が、社会疫学という学問を一歩ずつ紐解いていきます。
仕事の合間に。夜勤明けに。育児のスキマに。「健康は、個人の責任ではないかもしれない」と気がつける、そんな学びをお届けします。
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なぜ「ハイリスクアプローチ」では、社会全体の病気を十分に減らせないのか
健康格差を縮めるために必要な「ポピュレーションアプローチ」の考え方
イギリスの減塩政策や東京都足立区の取り組みが示す、社会環境を変える健康づくりの可能性
健康格差を縮めるための具体的な政策や介入方法に関心がある方
自治体や医療・介護の現場などで、健康づくりや疾病予防に携わっている方
健康は個人の努力だけでなく、社会環境によっても左右されることを、科学的に理解したい方
vol.1:経済学部卒の官僚が、ハーバードSPHを卒業して社会疫学者になるまで
vol.2:エリートほど長生きする?! 教育こそ最高の予防医療である
vol.3:お金で健康は買えるのか? 格差社会の健康科学
vol.4:労働は健康に悪い - 「人生100年時代」の不都合な真実
vol.5:図書館があると健康になる? - 大規模データでひも解く、「住む街」と健康の関係とは
vol.6:人付き合いが多いほど風邪を引きにくい? - 「人とのつながり」と健康を科学する
vol.7:「ソーシャルキャピタル」が長寿の秘密? - 「地域のつながり」という見えないインフラ
vol.8:人生は、最初の1000日で決まる?- 胎児期から紐解く「ライフコース疫学」の衝撃
vol.9:頑張らなくても健康になれる? - 誰もが自然と健康になる「環境づくり」の科学(本記事)
氏名:佐藤豪竜(https://x.com/koryu0610)
所属:慶應義塾大学総合政策学部 専任講師
自己紹介:経済学博士、公衆衛生学修士。専門は社会疫学、医療経済学。東京大学経済学部を卒業後、厚生労働省に入省。保険局、老健局、総理大臣官邸等で12年間社会保障政策の企画立案に携わる。ハーバード大学公衆衛生大学院に留学後、京都大学を経て、現職。1986年生まれ、北海道札幌市出身。

1945年4月12日、第二次世界大戦の終結を目前に控えたアメリカで、フランクリン・ルーズヴェルト大統領が脳出血によって急逝しました。63歳でした。
当時、脳卒中や心臓病は大きな健康問題でしたが、その原因や危険因子は、十分に解明されていませんでした。
そこで1948年、アメリカのマサチューセッツ州フラミンガムで、歴史的な疫学研究が始まりました。それが「フラミンガム心臓研究(Framingham Heart Study)」です。
この研究では、30〜62歳の住民5,209人を対象に、2年ごとに血圧、血液検査、心電図、生活習慣などを調べ、その後の心臓病や脳卒中の発症を長期間にわたって追跡しました。
そして研究者たちは、心臓病や脳卒中のリスクを高める、様々な危険因子を明らかにしていきました。その代表例が、高血圧です。
現在では、血圧が高いほど、脳卒中などの心血管疾患のリスクが高まることはよく知られています。しかし、こうした医学の常識も、フラミンガム心臓研究をはじめとする長年の疫学研究によって確立されてきたものなのです。
この発見によって、高血圧を早期に発見し、適切に治療することが、脳卒中を予防するための重要な戦略となりました。日本でも、高血圧の治療を受ける人の割合は年々上昇し、それと並行して、脳血管疾患による死亡率は大きく低下してきました。
もちろん、死亡率の低下には食生活や喫煙率の変化、医療技術の進歩なども寄与していますが、高血圧の治療と管理が重要な役割を果たしてきたことは間違いありません。
では、高血圧と診断された人を治療することだけで、脳卒中を十分に予防できるのでしょうか。
ここからが、公衆衛生の面白いところです。
一般的に、診察室で測定した収縮期血圧が140mmHg以上、または拡張期血圧が90mmHg以上の場合、高血圧と診断されます。
しかし、血圧が139mmHgであれば安全で、140mmHgになると突然危険になるわけではありません。実際には、血圧と脳卒中のリスクの関係は連続的です。
血圧が120mmHgの人よりも130mmHgの人、130mmHgの人よりも140mmHgの人の方が、平均的には脳卒中のリスクが高くなります。
つまり、「高血圧」という診断基準は医療上の判断に役立つものの、その基準を下回っていれば、脳卒中のリスクがゼロになるわけではないのです。
ここで、一つの思考実験をしてみましょう。
ある地域に1000人が住んでいて、血圧に応じて、低リスク、中リスク、高リスクの三つの集団に分かれているとします。血圧は正規分布で、低リスクの人が100人、中リスクの人が800人、高リスクの人が100人いたとします。
一方、血圧に比例して、脳卒中のリスクは高まります。このような関係を、疫学では「用量反応関係」と呼びます。低リスクの人の脳卒中リスクは20%、中リスクの人は50%、高リスクの人は80%と仮定します。
最も病気になりやすいのは、高リスクの100人です。したがって、医師が一人ひとりの患者を診察する場合には、この100人を優先して治療することが合理的でしょう。

しかし、患者数に注目してください。
高リスク集団から発生する患者は80人ですが、中リスク集団からは400人もの患者が発生しています。中リスク集団は、一人ひとりの発症確率は高リスク集団より低くても、人数が圧倒的に多いため、集団全体ではより多くの患者が発生するのです。
個人の病気を予防するために最も優先すべき人と、社会全体の病気を減らすために働きかけるべき対象は、必ずしも一致しません。
このような状況を、イギリスの疫学者ジェフリー・ローズは「予防のパラドックス」と名付けました。
ローズは1985年の論文で、疾病予防には二つの異なる戦略があることを指摘しました(Rose, 1985)。
一つは、「ハイリスクアプローチ」です。

これは、血圧や血糖値などが高く、病気になるリスクが高い人を見つけ出し、その人たちに集中的に介入する方法です。例えば、高血圧の患者に降圧薬を処方したり、喫煙者に禁煙指導を行ったりすることが、これに当たります。実際、こうした介入には効果があります。
軽度の気道閉塞を有する中年の喫煙者5,887人を対象に行われたランダム化比較試験では、集中的な禁煙指導の効果が検証されました(Anthonisen et al., 2005)。
介入群では、医師による指導やグループセッションなどを通じて、禁煙を支援しました。
その結果、5年後まで禁煙を継続していた人の割合は、通常のケアを受けた対照群では5.4%だったのに対し、介入群では21.7%と、約4倍になっていました。さらに、最長14.5年間の追跡では、介入群の死亡率が対照群よりも有意に低いことが確認されました。
このように、リスクの高い人に適切な介入を行うことは、個人の健康を守るうえで極めて重要です。
しかし、社会全体で見れば、この介入によって減らせた死亡者は、1000人に指導して1年あたり1.55人に過ぎないという結果でした。
一人ひとりにとって重要な効果があっても、介入の対象となる人数が限られていれば、社会全体に与える影響には限界があります。
そこでローズが提唱した、もう一つの戦略が「ポピュレーションアプローチ」です。

これは、特定の高リスク者だけではなく、社会全体のリスク分布を、少しずつ健康的な方向へ動かすという考え方です。例えば、高血圧の患者だけを治療するのではなく、すべての人が普段口にする食品の塩分を減らすことで、国民全体の血圧を下げることを目指します。
一人ひとりに与える効果は小さくても、その恩恵が何百万人、何千万人に及べば、社会全体で予防できる病気の数は非常に大きくなります。
アメリカの研究チームは、非常に興味深いシミュレーション研究を発表しました(Cook et al., 1995)。その研究が検証したのは、次のような問いです。
「アメリカ国民全員の拡張期血圧が、平均して2mmHg低下したら、心臓病や脳卒中をどれくらい減らせるのか?」
2mmHgというのは、非常に小さな数字です。例えば、拡張期血圧が85mmHgの人が83mmHgになったとしても、本人はほとんど変化を実感しないでしょう。それでも、この小さな変化が社会全体に広がった場合の効果は、驚くべきものでした。
研究チームの推計では、平均拡張期血圧が2mmHg低下すると、高血圧の有病率は17%低下し、心疾患のリスクは6%、脳卒中などのリスクは15%減少すると見積もられました。
さらに、当時のアメリカの35〜64歳の人口に当てはめて推計が行われました。
既存の高血圧治療に加えて集団全体の血圧を下げることで、年間約6万7,000件の心疾患と、約3万4,000件の脳卒中を追加的に予防できるという結果でした。
あくまでシミュレーションの結果ですが、この研究が示すメッセージは明快です。一人ひとりの血圧を少し下げるだけでも、それが社会全体に及べば、非常に多くの命を救える可能性があるのです。
では、実際に国民全体の血圧を下げることはできるのでしょうか。その答えを示したのが、イギリスの減塩政策です。
イギリスでは、国民の食塩の過剰摂取が課題となっていました。2003年の時点で、国民1人当たりの1日の食塩摂取量が約9.5gに達していました。
そこで、医学や栄養学の専門家たちが中心となり、国民全体の減塩を進める取り組みが始まりました。この取り組みが興味深いのは、単に「塩分を控えましょう」と国民に呼びかけるのではなく、食品メーカーに働きかけた点です。
当時、イギリス人の食塩摂取量の約18%は、パンに由来していました。そこで専門家チームは、パンに含まれる食塩を、消費者が味の変化に気づきにくいよう、少しずつ減らしていくことを提案しました。
大手パンメーカーなどが協力し、最初はわずか2%の減塩から始め、段階的に食塩の量を減らしていったのです。その結果、7年間でパンの塩分を約20%削減することに成功しました。
この政策の優れたところは、消費者が特別な努力をしなくてもよいという点です。健康に関心がある人も、ない人も、普段どおりパンを購入して食べるだけで、以前よりも塩分摂取量が少なくなります。自分から減塩商品を探す必要もなければ、毎日塩分量を計算する必要もありません。
健康的な行動を選択するよう人々を説得するのではなく、普段どおりの行動をしていても健康的になるよう、社会の環境そのものを変えたのです。
では、その結果、実際に国民の健康状態は改善したのでしょうか。
2003〜2011年のイギリスにおける食塩摂取量、血圧、心血管疾患の死亡率の変化を分析した研究があります(He et al., 2014)。
分析の結果、2003年から2011年にかけて、国民の1日当たりの食塩摂取量は1.4g減少していました。割合にすると、約15%の減少です。同じ期間に、収縮期血圧は平均3mmHg、拡張期血圧は平均1.4mmHg低下していました。
その結果、この8年間で、イギリス国内の脳卒中による死亡率は42%、虚血性心疾患による死亡率は40%も低下していたのです。

この分析はあくまで単純な前後比較なので、死亡率の約4割の低下が、すべて減塩政策によって引き起こされたと結論づけることはできません。同じ期間には、喫煙率やコレステロール値の低下、医療技術や治療の進歩など、様々な変化も起きていました。
それでも、減塩と血圧低下が同じ時期に進行していたことは、食品環境を変える政策の可能性を示す重要な証拠です。
そして何より、この政策には、健康に関心がない人にも届くという大きな利点があります。これこそが、ポピュレーションアプローチの強みなのです。
ここまで読むと、社会全体に働きかけるポピュレーションアプローチこそ、健康格差を縮める最善の方法だと思われるかもしれません。しかし、話はそう単純ではありません。実は、ポピュレーションアプローチにも、落とし穴があるのです。
例えば、ある自治体が、住民全員に向けて「健康のために運動しましょう」というキャンペーンを行ったとしましょう。このキャンペーンに最も積極的に反応するのは、どのような人でしょうか。
もともと健康に関心があり、運動に使える時間や経済的な余裕がある人たちかもしれません。一方、毎日長時間働いている人や、子育て・介護に追われている人、経済的に困窮している人は、運動した方がよいと分かっていても、なかなか行動に移すことができないでしょう。
その結果、健康に余裕がある人ほど生活習慣を改善し、社会経済的に不利な状況にある人は取り残されてしまう可能性があります。

こうなると、社会全体の平均的な健康状態は改善しても、健康格差はむしろ拡大してしまいます。「社会全体を健康にすること」と「健康格差を縮めること」は、必ずしも同じではないのです。
では、どうすれば健康に関心がない人や、生活に余裕がない人も含めて、健康状態を改善できるのでしょうか。
一つの答えが、人々の努力に依存しない環境づくりです。
生活環境を変えることで住民の健康を改善する取り組みの例として、東京都足立区の「あだちベジタベライフ」を紹介しましょう。
足立区では、2010年時点の健康寿命が東京都平均よりも約2歳短く、糖尿病に関する医療費も高いことが、大きな課題となっていました。
区は、従来のような健康教室や啓発活動を増やすだけでは、十分な効果が得られないと考えました。なぜなら、健康教室に参加するのは、もともと健康に関心がある人たちが中心になりやすいからです。本当に健康状態を改善する必要がある人たちほど、健康教室には参加しないかもしれません。
そこで足立区が始めたのが、住んでいるだけで、自然と野菜を食べるようになる街づくりです。具体的には、区内の飲食店などと連携して、野菜を多く含むメニューを増やす取り組みを進めました。
例えば、ラーメン店では野菜の量を増やし、飲食店では料理の前にミニサラダを提供します。「ベジファースト」と呼ばれる、野菜から食べる習慣を広めるためです。区内の約600店舗の飲食店などが、この取り組みに協力しました。
ポイントは、住民に「もっと野菜を食べなさい」と説教するのではなく、普段の生活の中で野菜を食べやすくしたことです。こうした仕組みであれば、健康に関心がない人も、特別な努力をせずに、野菜を食べる機会が増えます。
さらに足立区では、保育園や学校とも連携し、子どもの頃から野菜を食べる習慣を身につけてもらう取り組みを進めました。
学校給食では、旬の野菜を取り入れたメニューを提供し、「一口目は野菜から」と声をかけます。これは、単に子どもたちに栄養の知識を教えることとは異なります。野菜を食べることが特別な努力ではなく、日常生活の一部になるように、環境を整えているのです。
では、こうした取り組みによって、実際に住民の食習慣は改善したのでしょうか。
東京大学が実施した「まちと家族の健康調査」では、2013〜2014年と2015〜2016年のデータを比較した結果、足立区の小中学生の野菜摂取量は、比較対象となった3市区とは異なり、増加していました。
また、区の調査では、30歳代の男性の野菜摂取量が、以前と比べて1日当たり約69g増加したことも報告されています。
さらに、2011〜2015年度にかけて、国民健康保険の特定健診受診者のうちHbA1cが7%以上の人の割合は、5.3%から4.5%に低下していました。
健康寿命についても、東京都平均との差が縮小していました。2010年と2015年を比較すると、男性の差は1.97歳から1.66歳へ、女性の差は1.94歳から1.25歳へと小さくなっていたのです。
もちろん、こうした変化が、すべて「あだちベジタベライフ」の効果によるものだと実証されたわけではありません。
しかし、住民の健康行動を変えるために、医療機関だけでなく、飲食店や学校、企業を巻き込んだ点は、非常に参考になります。健康づくりの主役は、必ずしも病院や保健所だけではないのです。
ここまで、主に食事に関するポピュレーションアプローチを紹介してきました。しかし、健康に影響するのは、食事だけではありません。
前回までの連載でも紹介したように、地域の人々とのつながりや社会参加も、私たちの健康と深く関係しています。そして、地域の活動を増やすためには、自治体による支援が重要になってきます。
日本の自治体では、介護保険制度のもとで、様々な介護予防事業が実施されています。例えば、健康教室や講演会、ボランティア活動、地域の高齢者が集まる「通いの場」などです。しかし、こうした事業にどれくらい力を入れているかは、自治体によって異なります。
そこで私たちは、日本全国の自治体が実施する介護予防事業と、高齢者のフレイルの関係を調べました(Sato et al., 2020)。日本老年学的評価研究(JAGES)のデータを使用し、2010〜2016年に全国81地域の高齢者37万5,400人を対象として、自治体の介護予防事業の実施状況とフレイルとの関係を分析しました。
分析の結果、高齢者100人当たりの地域活動支援の実施回数が1回多い地域では、フレイルリスクが約11%低いことが明らかになりました。
さらに興味深いことに、こうした地域活動の支援は、住民同士の助け合いが少ない地域ほど、より大きな恩恵をもたらす可能性が示唆されました。つまり、もともと地域のつながりが強いところよりも、社会的なつながりが乏しい地域でこそ、自治体による支援が重要になる可能性があるのです。
一方、健康教室や講演会のような介護予防普及啓発事業とフレイルとの間には、全体では明確な関連が確認できませんでした。しかし、教育年数が短い人に限ると、普及啓発事業が盛んであると、フレイルリスクが低い傾向がみられました。ひょっとすると、学校で得られなかった健康に関する知識が、普及啓発事業によって補われているのかもしれません。
私たちの研究は、自治体による支援が、地域の健康格差を縮める可能性を示唆しています。社会経済的に恵まれていなかったり、ソーシャルキャピタルが乏しかったりする集団に対して、自治体が手を差し伸べることで、社会全体が健康になれるかもしれません。
さて、本連載ではこれまで9回にわたって、社会と健康の関係について、様々な研究を紹介してきました。
教育、所得、労働、住んでいる地域、人とのつながり、子ども時代の経験。これらの研究から浮かび上がってきたのは、私たちの健康が、単に本人の努力や自己管理だけで決まるものではないという事実です。
どんな家庭に生まれるか、どんな教育を受けるか、どのような仕事に就くか、どこに住むか。こうした社会的な条件が、私たちの健康に大きく影響しているのです。
では、この現実に対して、私たちには何ができるのでしょうか。
私は、これまでの公衆衛生で重視されてきた「健康に気をつけましょう」という呼びかけに加えて、健康に気をつけなくても、自然と健康になれる社会をつくることが重要だと考えています。
もちろん、健康的な生活習慣を身につけることは大切ですし、リスクの高い人に対する医療や保健指導も欠かせません。しかし、すべての人が健康に関する情報を十分に理解し、時間や経済的な余裕を持ち、合理的に行動できるわけではありません。
健康づくりを個人の努力だけに任せれば、その努力をする余裕がない人ほど、取り残されてしまう可能性があります。だからこそ、社会環境を変えることが重要なのです。
塩分の少ない食品が、当たり前に売られていること。野菜を食べやすい飲食店が、身近にあること。歩きやすい道路や公園が、整備されていること。地域の人々とつながる機会が、誰にでも開かれていること。そして、社会的に不利な状況にある人ほど、必要な支援を十分に受けられること。
これらはすべて、健康格差を縮めるための重要な政策になり得ます。
健康は、個人だけの責任ではありません。一人ひとりの健康を守るために、社会には何ができるのか。その問いに、科学的なエビデンスをもとに答えようとすることこそ、社会疫学という学問の大きな役割なのです。
Rose G. (1985). Sick individuals and sick populations. International Journal of Epidemiology, 14(1), 32–38. https://doi.org/10.1093/ije/14.1.32
Anthonisen NR, et al. (2005). The effects of a smoking cessation intervention on 14.5-year mortality: A randomized clinical trial. Annals of Internal Medicine, 142(4), 233–239. https://doi.org/10.7326/0003-4819-142-4-200502150-00005
Cook NR, et al. (1995). Implications of small reductions in diastolic blood pressure for primary prevention. Archives of Internal Medicine, 155(7), 701–709. https://doi.org/10.1001/archinte.1995.00430070053006
He FJ, Pombo-Rodrigues S, MacGregor GA. (2014). Salt reduction in England from 2003 to 2011: Its relationship to blood pressure, stroke and ischaemic heart disease mortality. BMJ Open, 4, e004549. https://doi.org/10.1136/bmjopen-2013-004549
東京都足立区「あだちベジタベライフ」に関する自治体報告資料. https://www.env.go.jp/content/900447819.pdf
東京大学「まちと家族の健康調査2013-2014と2015-2016」 https://www.maff.go.jp/j/seisan/ryutu/yasai/attach/pdf/2ibent-31.pdf
Sato K, Ikeda T, Watanabe R, Kondo N, Kawachi I, Kondo K. (2020). Intensity of community-based programs by long-term care insurers and the likelihood of frailty: Multilevel analysis of older Japanese adults. Social Science & Medicine, 245, 112701. https://doi.org/10.1016/j.socscimed.2019.112701

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